日経BP社とレノボ・ジャパン(以下、レノボ)はこのほど、企業のIT導入関与層を対象とし、テレワークに関する調査を実施した。同調査が意図するのは、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)が流行する前と後でテレワークの導入状況がどう変わったのか、そして、従業員規模の違いによって導入状況に差異があるのかを明らかにすることである。

結果から言うと、同調査では全体の90%がテレワークの取り組みを実施していると回答。小規模な企業ほど実施企業の割合が少なくなるが、従業員数が300名を超えると全体平均の90%におおよそ到達することが示された。中堅規模以上の企業において、テレワークはもはや "当たり前" になったと言える。本稿では同調査から、特に中堅企業のテレワーク傾向を考察し、業務環境をどう整備すべきかを考えていきたい。

中堅企業においてもテレワークは "当たり前" に

読者の中にはテレワークを「大企業だけのもの」と捉えている方もいるのではないだろうか。COVID-19が流行する前はそうだったかもしれない。しかし、ニューノーマル時代を迎えたことで、企業の働き方は激変した。下の図にあるように、テレワークは今や中小企業でも積極的に実施され、中堅規模以上の企業に至っては "当たり前" の働き方となっている。

  • 「貴社または所属する組織におけるテレワークへの取り組み状況をお聞かせください。」という設問に対し、「COVID-19流行後から実施している」「COVID-19流行前から実施している」のいずれかに回答した方の割合。10名未満の企業であってもおよそ65%がテレワークを実施しており、300名規模になると約90%がテレワークを実施している。
    出典：日経BP社、レノボ・ジャパン「テレワーク・在宅勤務に関する導入実態調査」をもとにマイナビニュースで作成

テレワーク実施率が全体平均の90%前後に到達するのは、従業員300～499人規模のラインだ。当該企業の回答結果をみると、COVID-19が企業に対し、どれほど強くテレワークの対応を迫ったのかがよくわかる。

右の図は、「貴社または所属する組織におけるテレワークへの取り組み状況をお聞かせください。」という設問への回答 (従業員300～499人規模の企業)だが、64%もの中堅企業がCOVID-19を受けてテレワークに踏み切っている。

環境整備を急いたために残された課題

半数を超える中堅企業がCOVID-19に対応すべくテレワークに着手したわけだが、環境整備を急いたためか、ここには数多くの課題が残ることとなった。調査では各企業に対して、「在宅勤務制度を導入するうえで課題と考えること」を尋ねている。従業員300～499人規模の企業の回答をみると、自宅ではできない業務があったり、自宅のネットワーク環境が不安定な社員がいたりなど、数多くの課題を抱えながらテレワークを実施していることが伺える。

  • 出典：日経BP社、レノボ・ジャパン「テレワーク・在宅勤務に関する導入実態調査」をもとにマイナビニュースで作成

社内システムへセキュアにアクセスする "裏側の仕組み" について環境構築が遅れていることが、要因の1つと言えるだろう。ただ、社員が業務を行うためのフロントデバイスについても課題がある。

下の図はテレワークで利用するデバイスを尋ねたものだ。これを見るとほとんどの企業が、これまで貸与していた業務PCをそのままテレワークでも利用している、あるいは個人所有のデバイスをテレワークに使用させていることがわかる。社員の住環境や業務内容に考慮してテレワーク専用デバイスを貸与している企業は、10%とごくわずかだ。

  • 出典：日経BP社、レノボ・ジャパン「テレワーク・在宅勤務に関する導入実態調査」をもとにマイナビニュースで作成

課題の方に目を戻すと、テレワークに対する課題として、「セキュリティリスク」「円滑なコミュニケーション」「社員の意識」などを挙げる企業が多く見て取れる。これらは、テレワークに適した業務デバイスを貸与しないことを1つの要因とし、生じている課題だと考えられる。

フロントデバイスからテレワーク環境を改善する

VDI環境を整備すれば、社内にある全システムにセキュアかつ社外からアクセスすることも可能だろう。ただ、VDIの構築やシステムの改修には、多くの時間、大きなコストがかかる。"裏側の仕組み" の整備も重要だが、その期間のテレワークで生産性が下がったりセキュリティリスクが残ったりしては、企業としての競争力はどんどん落ちてしまうだろう。

ここで推奨したいのが、"裏側の仕組み" を整備するのと並行して "フロントデバイスの見直し" を行うというアプローチだ。フロントデバイスはすぐに導入が可能で、課題の早期改善が期待できる。生産性やセキュリティ水準を維持向上させながら、時間をかけて "裏側の仕組み" も進めていけるわけだ。

もちろん、テレワーク専用デバイスの導入に際してはこれまで以上に「社員の多様性」を意識する必要がある。業務内容だけでなく住環境も考慮して適切なデバイスを貸与しなくては、社内での業務と比べるとどうしても生産性が落ちてしまうからだ。

また、テレワークを実践する企業の多くは、出社と在宅とを組み合わせたハイブリッドワークを採用している。利用場所が自宅やオフィスなど常に流動的ならば、ハードウェアレベルで高度なセキュリティ機能を備えているかどうかも選定時には留意したい。管理者の目の届かない場所でデバイスが利用される場面が多かったり、持ち運びの中で紛失リスクがあったりするからだ。生体認証やBIOSレイヤーで改ざんを防ぐような仕組みがあれば、セキュリティリスクを緩和することができるだろう。

多種な社員にフィットするテレワーク環境をレノボが提供

本調査を実施したレノボは、今述べた「セキュア」で「多様な選択肢」を持つフロントデバイスを提供している。PCで言えば、同社ではノート型PC「ThinkPad」とデスクトップ型PC「ThinkCentre」を提供。多様なラインナップを揃えているため、社員の業務や住環境にフィットする製品を選定することが可能だ。

革新性を備えた製品が数多くある点も、レノボの良さだ。例えば、2020年10月に発売した「ThinkPad X1 Fold」は、世界初の画面折りたたみ式PCとして、生産性が求められるシーンと携帯性が求められるシーンの双方を1台で応えることが可能。「ランドスケープモード」「ミニクラムシェルモード」「ポートレートモード」「ブックモード」を切り替えることで、出社時や在宅時、移動中などあらゆる場面において、そこでの業務生産性を強力に支えてくれる。最新のWi-Fi規格であるWi-Fi 6や5G通信に対応するため、高速なデータ通信を安定的かつ安全に利用することができる。

  • 世界初の画面折りたたみ式PCである「ThinkPad X1 Fold」。多様なモードを使い分けることで、あらゆるシーンにおいて滞りなく作業を進めることが可能。

他にも、豊富な拡張性と接続性を備えた 14 インチ型ノート PC「ThinkPad L14 Gen 1」や、出先での作業が多い社員に適した " ThinkPad 史上最軽量 13インチ型" の「ThinkPad X1 Nano」など、高品質な製品の数々を用意している。

  • インターナルワーカーの標準機としたい「ThinkPad L14 Gen 1」と携帯性に優れた「ThinkPad X1 Nano」。この他にもレノボ製品では、ノート型、デスクトップ型の多様なラインナップから、社員の業務や住環境に合わせて適切な製品が選択可能。

  • デスクトップ型PCに欠かせないディスプレイも豊富に用意。14型・ペン入力対応の「ThinkVision M14t」を利用すれば、作業場が狭くてもマルチモニター環境を整備することができる。

さらに、同社はラインナップに揃えるPC全てに「ThinkShield」と呼ばれる独自のセキュリティソリューションを実装。数十に及ぶ機能の下、悪意を持つ攻撃からユーザーを守ってくれる。

PCだけでなく周辺機器も豊富に取り揃えている点も、レノボの大きな魅力だ。既述したように、「在宅勤務制度を導入するうえで課題と考えること」では円滑なコミュニケーション手段に課題を抱える企業が多数いた。レノボはヘッドセットやMicrosoft TeamsやZoom Room専用のパーソナルコラボレーションデバイス「ThinkSmart Hub 500」など、コラボレーションの質を向上させるための製品もラインナップとして用意している。「ThinkSmart Hub 500」でいえば、これ1台を机の上に設置するだけで、オンラインミーティングを簡単かつ高音質で実施することができる。

  • 「ThinkSmart Hub 500」。

*　　*　　*

COVID-19の流行によって、テレワークは大企業だけでなく中堅企業においても "当たり前" の働き方となった。ただ、突貫的な環境整備だったために、課題がまだまだ残されているケースがほとんどだ。

レノボのソリューションを活用すれば、「セキュリティリスク」「円滑なコミュニケーション」といった課題は解消していくことができる。また、同社ではテレワークを推進の推進にあたって留意すべき事項をまとめた「テレワークスタートガイド」を公開している。これを参考にすれば、「社員の意識改革」「職場の雰囲気の変革」にもアプローチできるだろう。

生産性やセキュリティ水準を落とすことなくテレワークを実施していくために、"裏側の仕組み" の整備だけでなく "フロントデバイスの見直し" も注視して、課題解決に臨んでいってほしい。

[PR]提供：レノボ・ジャパン