LINEを活用したマーケティングの効果を高めるために――ターゲット配信で「役に立つ情報」を届けるには

国内月間アクティブユーザー8400万人(※)を誇るLINEは、友人とのやりとりや同僚とのちょっとした業務連絡にも使用されるなど、個人間のコミュニケーションツールとして普及してきました。近年では、LINEをマーケティング戦略に活用し具体的な販売促進に取り組む企業も増えてきています。一方で、LINEには「ユーザーに簡単にブロックされてしまう」といった課題もあります。

そこで本記事では、企業がLINEを活用したマーケティングを行うにおいて抱える課題を解決し、顧客へ効果的・効率的に情報を届けることができるサービス「OMLINE-O(オムリン オー)」について解説していきます。

もはやマーケティングに必要不可欠となりつつあるLINE

LINEは、国内人口の6割以上ものユーザーを抱えており、年齢・性別・地域を問わずさまざまな人が利用しています。このような幅広いユーザーを持つLINEをマーケティングに活用すべく、最近では「LINE公式アカウント」を導入している企業が増えてきています。大企業から中小企業、店舗まで、国内では300万以上のアカウントが開設(※)され、規模や業種を問わず幅広く活用されています。

LINE公式アカウントを利用することで、企業はユーザーからの問い合わせや予約をLINEで受け付けたり、友だち登録をしたユーザーに最新情報やクーポンを配信したりすることが可能です。LINEを使ってユーザーの利便性を高めるとともに、比較的手軽にダイレクトマーケティングを行なえます。

一方で、LINE公式アカウントのサービス単体では細かなターゲット配信ができないという課題があります。ニュースアプリやSNSなどで興味のある情報を受け取ることが当たり前になりつつある昨今では、無分別にLINEで情報を送ってしまうと、読んでもらえないどころかブロックされる恐れもあるのです。

こういった課題を解決できるのが、OMLINE-Oです。

• 必要のない情報が送られてくるとブロックしてしまう

One to Oneコミュニケーションを実現

OMLINE-Oは、SalesforceとLINE公式アカウントを連携し、メッセージ配信からユーザーの管理までをSalesforce上で一元管理することができるサービスです。Salesforceの顧客情報との連携によって、LINE公式アカウントだけでは難しかった細かなターゲット配信が可能になります。

LINE公式アカウントでも都道府県などで絞り込んで大まかなターゲット配信はできますが、OMLINE-Oでは住所・生年月日・購買履歴といったSalesforce上の顧客情報データベースを基にした細かな絞り込みが可能です。そして、顧客ごとに個別の情報を差し込んだメッセージを自動作成することができます。

たとえば店舗の場合、予約をした顧客に対してリマインド通知をしたり、誕生月でセグメントし当月のお誕生日キャンペーンをLINEで案内するといったこともできます。さらに、購買履歴からおすすめ商品を提案したり、旧製品を持っている人に新製品の案内を送ったりと、クロスセル・アップセルの施策につなげていくこともできるでしょう。

細かな絞り込みによってユーザーにとって価値のある情報だけが届くようになることで、企業アカウントをブロックされるリスクも低減されます。

• 欲しい情報が送られてくるからブロックされない

LINE公式アカウントとSalesforceの連携で配信コストを最適化

LINE公式アカウントは、メッセージ通数に応じた従量課金制となっています。そのため、細かなターゲティングができれば、無駄な配信通数を減らしメッセージ配信のコストを最適化することができるでしょう。これは、友だち数が多い企業にとっては特に大きなメリットとなります。

このように、OMLINE-Oはメッセージ配信のコストを抑えながら、リピーターやコアファンの育成ができるサービスです。

これからの時代のマーケティングに欠かせないOMLINE-O

企業からの電話やメールでの連絡は敬遠される一方、LINEのメッセージであれば抵抗なく受け取れるというユーザー傾向もあります。加えて、若年者層はメールの習慣がなかったり、そもそもメールアドレスを持っていなかったりする人もいるため、LINEによるコミュニケーションは重要度を増してきました。

顧客とのライフタイムバリューを高めたい企業にとって、継続的なコミュニケーションは非常に重要な課題です。適切なターゲット配信を行い、ユーザーが求める情報を提供できれば、ユーザーと企業のコミュニケーションはより価値のあるものになるでしょう。OMLINE-Oは、顧客満足度向上に向けたこれからの時代のマーケティングに必須のサービスといえます。

※LINE 2020年第1四半期決算発表より
https://linecorp.com/ja/ir/library/

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