2019年5月23日、ザ・プリンス パークタワー東京で、JBグループ主催「JB Groupと創るITの未来展2019」が開催された。会場には1,600名近い参加者が訪れ、ITの各分野でリーダーシップを持つ協賛パートナーと共に「DX」「働き方改革」「クラウド」といったさまざまなテーマのセッションや、60を超える多彩なITサービス・ソリューションを展示。ジャーナリスト・池上彰氏による基調講演も行われ、参加者たちは幅広い情報に熱心に耳を傾けていた。
基調講演前の冒頭あいさつでは、4月より新たにJBCCホールディングスの社長となった東上征司氏が「技術力をベースに顧客が抱える課題を解決し、次の仕事も一緒にやりたいと言っていただける会社になることを目指している」と意気込みを語った。
ここでは「DX(デジタルトランスフォーメーション)」関連のセッションと展示についていくつかピックアップし、お届けする。
JBCC未来ラボが描くちょっと未来のテクノロジー
「ここまでできる!! ちょっと未来のテクノロジー」と題したセッションでは、テクノロジーで新しい価値創造を目指すJBCC株式会社 未来ラボの矢嶋悟氏が登壇し、会場を撮影してリアルタイムに参加者数を自動カウントする画像認識のデモを実施。「このような画像認識は数年前なら高価な機器が必要だったが、いまは3万円もかけずに実現できる。AIが身近になってきた」と話した。
矢嶋氏は、AI、AR/VR、5G、IoTがここ数年で発展・普及するとしたうえで、それぞれの未来像を紹介。「新しいテクノロジーの組み合わせでDXが起きる。テクノロジーは人間が抱える課題を解決する手段になる。テクノロジーが得意なところはテクノロジーに任せ、人間は人間にしかできない仕事にシフトしていけばいい」と、ビジョンを示した。
続いて未来ラボの長谷部可奈氏が登壇。JBCCが考えるDXのアプローチについて「"描く" "検証する" "リリースする" "改善する"の4つのステップを回していくことでDXを推進できる。このなかで一番大切なのが"実現したい姿のシナリオを描く"こと。最適なテクノロジーを選び出すには、まず実現したいことを描く必要がある。4つのステップを回しながら、描いたゴールに向けて小さく試しながらアプローチしていくことが大事だ」と語った。
代々木ゼミナールがアジャイル開発で基幹システム再構築を実施
次に紹介するのは、GeneXusを使ったアジャイル開発で基幹システム再構築を実施した、学校法人高宮学園 代々木ゼミナールの情報システム部長・加藤建人氏のセッションだ。
代々木ゼミナールでは業務再編を契機に、32年間使っていたメインフレームから脱却し、短期間で700もの機能を新システムに移行した。
「"ランニングコストを5分の1に削減" "検討から開発完了まで1年半" "安定性と品質の維持" "変化への柔軟な対応"といった目標を最初に立てた。これらの目標を実現するには、長期間の機能追加・改修でスパゲティ化してしまった資産を可視化・スリム化しなければならないが、期間が限られているため正攻法では間に合わない懸念がある。そこで選択したのが、プログラミングが簡単で内製も可能であり、マイグレーションの他社実績もある超高速開発ツール・GeneXusだった」と加藤氏。
要件定義の苦労や開発期間変更といったトラブルはあったものの、700もの機能の移行をスケジュール通りに実現できたという。
加藤氏は「JBCCのアジャイル開発を適用することで、基幹システム構築を他社提案の3分の1の期間で実現できた。豊富な知見と経験、高いスキル、そして精一杯向き合っていただけるサポート姿勢も大きな力になった。当社が採用したGeneXusを活用したアジャイル開発が、皆様の業務改革に役立てばうれしい」と、JBCCでのアジャイル開発のメリットを語った。
代々木ゼミナールのアジャイル開発
身の回りのデータの活用が、ビジネスモデルの変革を促す
「未来につなげるデータの本当の価値」と題したセッションでは、JBCC株式会社 AIエバンジェリストの岡元信弘氏が登壇した。
岡元氏は「身の回りにあるデータを活用してビジネスモデルを変えられることを伝えたい」としたうえで、企業でデータが思うように利用されていない実態があるとし、「AIによって画像、動画、話し言葉といった非構造化データを可視化できるようになった。従来の構造化データだけでなく、人間の日常活動から得られる非構造化データを活用することが重要になる」と述べた。
「メール閲覧・返信、会議、電話応答、名刺交換や商談といった活動をAI分析することで改善ポイントを把握できる。たとえば名刺データから顧客と営業担当者の位置を可視化したり、顧客の電話音声をAIで分析することで、さまざまな業務改善やマーケティングに活かせる」と活用の可能性を提示した。
また、JBCCはある業務用食品会社に、基幹システムの情報をサイボウズのクラウド「kintone」と連携し、外出先からスマホのLINEアプリで在庫を簡単に確認できるチャットボットサービスを提供している。AIが人間に代わって在庫チェックを行うことで、営業マンは電話確認の手間をかけずにその場で回答でき、顧客満足度につなげることが可能となる。
岡元氏は「データの本当の価値は、保有することではなく活用することにある。外部環境の変化が激しくなる中、企業は変化に対応する力を強化する必要がある。いかにデータを活用するかがこれからの変革に対応する大きな要素になる」と締めた。
AIとBIの融合で顧客のDXを促進する
セッションと並行して、会場に設けられたブースでは、JBグループと共に顧客に最適な提案を行っている協賛パートナー各社がさまざまなITサービス・ソリューションを展示していた。ここではDX関連の展示として、日本アイ・ビー・エムと日本ヒューレット・パッカードのブースを紹介する。
日本アイ・ビー・エムのブースでは、定番AIの「IBM Watson」と、AIでデータ分析を自動化する統合BIプラットフォーム「Cognos Analytics」に関する展示が行われていた。
「Cognos Analytics」は従来定評の高いBIツールに、高い実績を持つIBMのAI技術を搭載したソリューションで、オンプレミスでもクラウドでも利用可能。同社は「AI BI」をキャッチフレーズにしている。データの集計と分析・活用にはデータサイエンティストのスキルと経験が必要だが、本ソリューションを導入すれば、AIのアシストによってデータの準備と分析を自動で行うことが可能になる。事業部門などの一般ユーザーでも、業務に役立つ知見を手軽に引き出せるようになる点が魅力だ。
「とりあえずデータをアップロードすれば、データの中身をAIが調べ、内容を判断したうえで、たとえばほかのデータカラムとの関連や、分析の際に参照すべきグラフなどをAIが提案してくれる。まだまだBIに敷居の高さを感じているユーザーが多いが、このソリューションならAIとBIの融合で業務を効率化し、顧客のDX推進をサポートできる」と担当者は力強く語った。
このほか「IBM Watson」についても、さまざまな企業による導入事例が紹介されていた。
AIとビッグデータを活用してシステムの障害を予測
日本ヒューレット・パッカードのブースでは、ITインフラの運用改革をテーマに、AIとビッグデータを活用してシステムの障害を予測する「HPE InfoSight」が柱となっていた。
「HPE InfoSight」は、同社のサーバープラットフォーム「Nimble Storage」をはじめとするサーバー・ストレージ製品からのセンサーデーターを収集し、AIを駆使して予測分析を行うことで、障害を事前に把握・回避し、システムの可用性を実現するソリューション。
ブースの担当者は「ハードウェアだけでなくソフトウェアや仮想マシンの問題も確認でき、ストレージの容量がオーバーする時期の予測なども可能なので、事前に効果的な対応を行えるのがメリット」と強調した。同ソリューションはサポート契約のなかで無償で利用できるのもアドバンテージだ。
このほか、オンプレミスのシステムを従量課金でクラウドのように利用できるサービス「HPE GreenLake フレックスキャパシティ」に関する情報や、「HPE Edgeline EL300コンバージドエッジシステム」「HPE ProLiant DL325 Gen10サーバー」といったハードウェア製品の展示も行われ、顧客のIT運用管理のDXを総合的にサポートする姿勢が強く現れていた。
「JB Groupと創るITの未来展2019」はこの後、名古屋、大阪でも開催され、来場者は2,800名を越えた。DXに限らず働き方改革やクラウドに取り組んでいる企業にとって、JBグループが提供するソリューションは見逃せない選択肢となるはずだ。
[PR]提供:JBCCホールディングス