日本サブウェイ株式会社 取締役 営業統括本部長 庵原リサ氏 |
新鮮な生野菜をたっぷりと使ったサンドイッチで知られる日本サブウェイ。1991年にアメリカのSUBWAY社とマスターフランチャイズ契約を締結し日本に上陸した後、国内限定メニューを販売するなど工夫を重ねながら、大都市のオフィス街を中心として着実に人々の間に浸透していった。とりわけ近年は強いヘルシー志向も追い風となって出店ペースが急上昇、それまでの都市部だけでなく、郊外の駅ビルやショッピングモールなどにも積極的に店舗を展開している。現在、北海道から沖縄まで全国に約480店舗を構えており、そのうちの約460店舗がフランチャイズ加盟店となっている。
こうした日本サブウェイの成長を支えているものの1つがITだ。なかでも今年春より稼働を開始したPOS集配信システムとPOS分析システムは、各店舗や地域ごとの売上状況を詳細に把握し分析できるようになっており、本社スタッフや店長(フランチャイズ・オーナー)にとって日々のビジネスの方針を固めるうえで欠かせない存在となっている。
急成長に追いつけなくなったPOS情報システム
更新以前のPOS集配信・分析システムは、まだ店舗が90店ほどの時代に構築されたもので、150店舗を超えたあたりからキャパシティオーバーの兆候が表れていた。店舗からのPOSデータ収集処理が正常終了せず、関連システムへのデータ配信が行えなかったり、集計分析システムのデータ更新に時間がかかり更新処理が終わらなかったりというように、業務にも支障が生じる恐れがあった……
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内容一覧
- 急成長に追いつけなくなったPOS情報システム
- KPI再設定から、NTTソフトと二人三脚でプロジェクトを遂行
- 成功事例を共有し、全体の底上げを目指す
『全社・全店でPOSデータを分析可能にし変化に即応したビジネス展開を促進する日本サブウェイ』のホワイトペーパーを無償配布中
本稿で紹介している、NTTソフトウェアによる「InfoCabina」の日本サブウェイでの導入事例『全社・全店でPOSデータを分析可能にし変化に即応したビジネス展開を促進する日本サブウェイ』のホワイトペーパーを無償で配布しています。「POSデータを有効に活用したい」「各店舗や地域ごとの売上状況を詳細に把握し分析したい」といったご要望を少しでもお持ちの方々に、ぜひご一読をお勧めします。
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