中小企業でも手軽に多言語ECサイトが構築できるASP「Live Commerce」を運営するデジタルスタジオ。海外展開の敷居を下げるうえでITインフラのコストパフォーマンスの良さは重要な要素だが、そのITインフラのベストな選択肢となったのが「さくらの専用サーバ」と「さくらのVPS」である。

中小企業でも簡単に多言語ECサイトが作れる

デジタルスタジオ ECサイト制作部 ディレクター 板橋憲生氏

「日本から海外へ、もっと手軽に商品を売れるようにしたい。海外向けEC(電子商取引)サイトの専任者を置く余裕がない中小企業でも」。そう語るのは、株式会社デジタルスタジオ(以下、デジタルスタジオ)のECサイト制作部 ディレクター、板橋憲生氏だ。

デジタルスタジオが提供する「Live Commerce」は、語学やシステムに強い専任者を置けない中小の企業やネットショップでも、手軽に多言語ECサイトが作れることを最大の特長とするASPサービスである。2013年6月時点でおよそ600のサイトが同サービスを利用中だ。うち7割が海外向けのECサイトを構築・運営している。

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サービスの敷居を下げるための最大の武器とは?

このLive Commerceを支えるのが、さくらインターネットが提供するITインフラだ。トラフィック量などの条件に応じ「さくらの専用サーバ」「さくらのVPS」を使い分けている。さくらインターネットのインフラが、企業の海外展開への敷居を下げさせる、大きな武器になったと板橋氏は語る。

では、なぜたくさんある専用サーバを提供しているホスティング会社の中から、さくらインターネットが選ばれたのか。またITインフラの選択肢として有力な候補となる、他のクラウドサービスとの比較は。さらにLive Commerceには海外向けECサイトが多数ホスティングされているが、データセンターが日本国内にある点は問題にならないのか。

下記のホワイトペーパーには、これらの疑問に対する解答が掲載されている。デジタルスタジオが「さくらの専用サーバ」「さくらのVPS」を利用し、どのように多言語ECサイト作成への敷居を下げることができたのか、その理由を知りたい方は、今すぐダウンロードしてほしい(無料)。

＜続きはPDFで ⇒ ホワイトペーパーのダウンロードはこちら＞

内容一覧

  • 海外向けECサイトにフォーカスした「Live Commerce」
  • 月額固定で使えるクラウドは、サービスの敷居を下げる武器となる
  • チャット、翻訳などアイデアは次々と広がる

『「日本を世界に伝える」専任者不要の多言語ECサイト構築サービスの裏側』 のホワイトペーパーを無償配布中


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「使いやすく信頼度の高い専用サーバが欲しい」「コストパフォーマンスに優れたITインフラの情報を求めている」といった方々に、ぜひご一読をお勧めします。

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