テラデータがデータ分析基盤の「Teradata Vantage」にマスターデータ管理などの新機能

「DXの鍵はデータとアナリティクス」 - 日本テラデータ社長 髙橋氏

日本テラデータは9月28日、IT投資に関するグローバル調査結果と、クラウドでデータ分析を支援するMDM(Master Data Management:マスターデータ管理)に関するオンライン記者説明会を開催した。

はじめに、日本テラデータ 代表取締役社長の髙橋倫二氏は「当社は常にデータとアナリティクスにおける最新の潮流を見定め、主力ソフトウェアのデータ分析プラットフォーム『Terada Vantage』はサブスクリプション型に大きく舵を切り、毎年継続的に利益を生むビジネスモデルを確立した。今年の日本におけるビジネスの大半はサブスクリプション型となっており、『Teradata Vantage on AWS』を中心にパブリッククラウドの採用が拡大し、2桁成長を維持している。グローバルでは金融、通信、EC/流通、ヘルスケア、製造、公共、運輸と主要な業種の大手企業、政府機関に採用され、日本ではこれらの業種への導入が累計で150社となる」と説明。

デジタル化の進行でビジネスの変革が求められ、5GやIoT、エッジコンピューティング、AIなどのテクノロジーの進歩により、データ量は急速に拡大し、コロナ禍でDX(デジタルトランスフォーメーション)は加速しているという。

そこで、こうした影響を把握するため同社はグローバルにおけるIT投資の調査を行った。その結果、日本のIT意思決定者の92%がDX(デジタルトランスフォーメーション)を加速させるためにクラウドアーキテクチャ、データ管理とアナリティクスの改善が重要な投資対象と回答したほか、市場や消費行動の変化で2022年にIT投資先を大幅に変更する予定と回答した割合は62%に達している。

調査結果をふまえ、髙橋氏は「当社は、お客さまが求めている価値をデータとアナリティクスを駆使して実現していく。DXの鍵はデータとアナリティクスだ。当社のソリューションの中心はコネクテッドデータプラットフォームの『Teradata Vantage』であり、Amazon Web Services(AWS)、Microsoft Azure、Google Cloudといったパブリッククラウドとオンプレミスを組み合わせて、多様なデータソースを『Teradata QueryGrid』で統合してデータのサイロ化を解決する。他社のソリューションと異なる点は、クラウドとオンプレミスを組み合わせて分析することだ」と力を込める。