2019年シーズンにのべ来場者人数で1100万人を突破したＪリーグ。その裏には、会員IDの統一やプライベートDMPの整備など、デジタルマーケティングを活用した数々の取り組みがあった。

2月27日に開催された「デジタルマーケティングを味方につける～戦略立案と実践方法～」では、公益社団法人日本プロサッカーリーグ(Ｊリーグ) コミュニケーション・マーケティング本部 集客・視聴推進グループマーケティング担当オフィサー 濱本秋紀氏が登壇。Ｊリーグのデジタルマーケティング戦略とその具体的な実施例を明かした。

個別データベースからの集約 -「ＪリーグID」のインパクト

Ｊリーグがデジタルマーケティングに取り組み始めたのは2014年頃。オウンドメディアやSNSの整備からスタートし、その後顧客データ基盤の構築を進めた。そして、2017年頃からは同基盤を活かしたデータ活用フェーズへ入る。「プライベートDMP、BIツールなどを導入し、既存顧客の単価向上や新規顧客獲得、データに基づくリピート施策などさまざまな取り組みを始めた」と濱本氏は当時を振り返る。

日本プロサッカーリーグ(Ｊリーグ) コミュニケーション・マーケティング本部 集客・視聴推進グループマーケティング担当オフィサー 濱本秋紀氏

特にインパクトが大きかったのは、会員IDの統一だ。Ｊリーグは現在、全国39都道府県に56クラブを抱えているが、デジタルマーケティングに取り組む以前は各クラブがそれぞれ顧客データを保持／運用している状態だったという。Ｊリーグでは、それらのデータを集約してマーケティングに活用すべく、全クラブで使えるIDとして「ＪリーグID」を立ち上げた。チケット購入公式サイトやグッズ購入用のオンラインストア、公式アプリ、会場でのWi-fi利用などにおいてＪリーグIDの登録（入力）を顧客に求めることで、顧客の属性データと行動データがマーケティングデータベースに格納される。

これらのデータを分析／活用した成果もあり、デジタルマーケティングを開始した2014年以降、リーグ戦の入場者数は右肩上がりに伸びている。2019シーズン総入場者数は1140万人。Ｊ1平均入場者数平均2万人という数字も達成した。そして現在は「2030年ビジョン」として、2030年までにＪ1スタジアム全てを満員にすること、具体的にはＪ1リーグ戦平均入場者数2万4千人を目標に掲げている。