デルは3月22日、本田金属技術が、デルのビジネス向け14インチノートPC「Dell Latitude 7480」を社内標準機として約600台導入したと発表した。

本田金属技術は、本田技術工業（Honda）グループ傘下の自動車部品メーカーとして、自動車・二輪車エンジンのピストンやシリンダーヘッドをはじめとする各種部品や足回り部品、各種アルミ製品の鋳造・加工を中心に事業を展開している。

従来、同社で業務に使用するクライアントPCは、事業部門が部門単位で機種を選び、社内の情報システム全般の業務を担当する管理本部管理ITブロックが調達・運用管理を一括して行っていた。そのため、約600台のクライアントPCは、部門ごとにメーカー・機種・モデルが異なり、ノートPCとデスクトップPCも混在しており、調達・運用管理の負担が増大していたのだという。

そこで同社では、数年かけて全てのクライアントPCを特定のメーカーのノートPCに統一すると共に、調達方法を買い取り式からレンタル方式に切り替えるなど、PCの調達・管理の負荷軽減に着手。その結果、PCメーカーの統一はされたものの、機種はばらばらだったため、当初想定していたほどの負荷軽減には至らなかった。

そうしたなかでWindows 7のサポート終了時期が迫り、Windows 10への移行を急ぐ必要があったこと、グループウェアとオフィスアプリケーションをMicrosoft Office 365に一新することを決定していたことから、Office 365の稼働要件を満たしつつ、その快適な利用環境をユーザーに提供するため、性能と使い勝手、堅牢性に優れたノートPCを全社標準のPCとして採用する方針を決定。

選定にあたり、複数の機種を比較検討した結果、「Intel Core i5以上のCPU」「8GB以上のメモリ」「SSD内蔵ストレージ」「A4サイズの本体」「可視性に優れた画面解像度」といった要件を満たし、さらにコストパフォーマンスと堅牢性が高いことから、Dell Latitude 7480の導入に至った。

順次リプレースが進んでいるDell Latitude 7480は、2018年1月時点で80台以上が導入され、ハードウェア故障の頻度が激減しているほか、処理性能が大幅にアップするなどの導入効果を得られたという。また、レンタル先の横河レンタ・リースとデルのサポート連携により、調達と運用管理にかかる業務負荷の大幅な低減を実現したとしている。

本田金属技術では、今後も月20台程度のペースで既存のPC全台をDell Latitude 7480、もしくは今後登場する後継モデルにリプレースしていく計画。