クラウド全盛の今、データセンターのあるべき姿とは? - ガートナー田﨑氏

企業ITは「クラウドファースト」時代へと移り、柔軟性や拡張性、俊敏性といった高い付加価値を求めながら、”持たざるIT”の検討・導入が主流になりつつある。しかし、あらゆる企業ITがクラウドサービスに適しているというわけではない。強引なクラウド化を進めた結果、思ったような価値を得られなかったというケースも少なからず存在する。

IT資産を自社で持つか、データセンター事業者の資産を借りるのか。それとも、パブリッククラウドサービスを活用するか。――さまざまな手法が選べる反面、どのように選定すべきか悩んでいるIT担当者も多いはずだ。

そこで本稿では、ガートナー ジャパン リサーチ部門 ITインフラストラクチャ＆セキュリティ バイスプレジデントの田﨑堅志氏に、クラウドやデータセンターの選定方法・活用方法について伺った。

今求められる、新しいデータセンターの姿

大企業においては、この数年で自社で構築・保有していたデータセンターが老朽化し、建て替えの時期が訪れているという。老朽化したデータセンターは、昨今のITに必要とされている機能を提供することが難しくなっているばかりか、設備が特殊でオフィスなどの他の用途に転用することも難しい。

そうした経験から、「自社でデータセンターを持つことはナンセンス」と考えて、レンタルへ移行しようという声も大きくなっているそうだ。一方で、何年もレンタル費を支払い続けるよりは、従来のようにデータセンターを自社で保有したほうがよいという考えもある。また、より安価に高い柔軟性や拡張性を得られるから、クラウドサービスのほうが優れているという考え方もあるだろう。

田﨑氏は、新しいデータセンターの考え方が必要だという。

「本来、データセンターとは、企業やビジネスにとって必要なサービスを提供するものです。その意味では、自社保有でも、施設を借りても、クラウドサービスを利用しても、どれでもよいのです。昨今は、データセンターをソフトウェアで制御する『Software Defined Data Center（SDDC）』という考え方が浸透しつつあります。ガートナーでは、これを踏まえたうえで視点をテクノロジではなく本来の主役である企業に置いた『Enterprise Defined Data Center（EDDC）』という概念を提唱しています。つまり、企業（Enterprise）のサービス要求に従って、いかにITを提供すべきかという考え方です」（田﨑氏）

この考え方をより具体的に示したものが、従来からのITインフラ（モード1）と新しいITインフラ（モード2）の2つに分ける「バイモーダル」である。

モード1に該当するのは、メインフレームや基幹系システムなどのレガシーなITだ。”システム・オブ・レコード”などと呼ばれ、業務の記録を正確に記録する信頼性、安全性が重視され、効率的なインフラが求められる。このモード1には、長期にわたってあまり変化せず、変化をある程度予測してコントロールできるという特長がある。効率化を追求し、自社保有するのに適したシステムと言えるだろう。「場合によっては、データセンターを構築してもよい」（田﨑氏）くらいだ。

モード2に該当するのは、ソーシャルメディアやモバイルなどに代表される新しいITである。ビジネスを革新し、成長させるためのITと言ってもよい。この数年でも、実にさまざまなサービスやアプリケーションが登場している。こうした新しいITは将来が予測しにくく、柔軟性や拡張性、俊敏性が求められるため、ホスティングやコロケーション、クラウドなどのサービスを活用することが望ましい。安価なパブリックサービスは、一時的な利用にも適している。

参考にしたいのは、GoogleやFacebook - インフラ構築の考え方

自社にとって必要となるITをモード1、モード2に分類し、それぞれ最適なインフラを選定していくのが、今の時代に求められるインフラ構築方法である。新しい技術だからと言って、「すべてをクラウドで」などというのは安直だ。

従来は、5年後を予測してITを構築し、当初は20％くらいの利用量から始めるというのが主流だった。しかしそうしたやり方は、モード1であればともかく、将来が予測しづらいモード2のITには適さない。そこで参考にしたいのは、GoogleやFacebookのような大手Web企業の手法である。

「例えばGoogleは、自社サービスのために巨大なデータセンターを構築していますが、それを大幅に拡張することはありません。アプリケーションからのリソース要求がインフラストラクチャのキャパシティを超えないように、ソフトウェア制御などによって常に最適化を図っているのです。」（田﨑氏）

一般企業においても、現状で必要となるリソースの20％増程度のシステムでスモールスタートし、大幅な拡張は避けて、予測を超えそうになったら抑えこむという手法を採るケースが増えている。リソースが不足するようであれば、クラウドサービスへスケールアウトするハイブリッド構成も注目の手法だ。

さらに検討したいのが、すべてのITを1つのデータセンターに集約することが本当に正しいのかという点だ。その大きな要素として、今注目を集める「IoT」がある。

IoTでは、さまざまなセンサを通じて収集したデータをビジネスに活用する。場合によっては、全国各地にセンサが設置されるケースもあるだろう。このとき、1つのデータセンターへすべてのIoTデバイスを接続し、情報を吸い上げるというのは無駄が多すぎる。地域ごとに小さなデータセンターを借りるなどして最小限の通信コストで情報を集め、メインとなるセンターに統合するという方法が適しているはずだ。

「データセンターは、エンド・ツー・エンドで広い視野を持って検討する必要があります。サプライチェーンやパートナーのビジネスも検討材料に含めて、どのように連携すればよいか、総合的に考えなければなりません。だからこそ、Enterprise Defined Data Centerという考え方が重要なのです」（田﨑氏）

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