2020年からオンラインデーティングが成長を爆発させ、世界の市場規模が84億ドルを超えたが、米国ではZ世代から出会い系アプリが敬遠されており、かつてFacebookがミレニアルズから避けられたような状況になりつつある。→過去の「シリコンバレー101」の回はこちらを参照。
Z世代が出会い系アプリを敬遠
出会い系サービスのBumbleが2023年10〜12月期決算の発表において、利益の伸び悩みにより約30%の人員を削減することを明らかにした。Z世代が出会い系アプリを敬遠する傾向を主な理由に挙げており、同社は安全性とAIの新機能を備えたアプリのリニューアルへの投資を通じて、Z世代の取り込みを計画している。
Bumbleに限らず、米国では過去10年にわたってデート市場に変革をもたらした出会い系サービスの多くが苦戦している。Bumbleの株価は過去1年間で約50%減少し、TinderやHingeなどのアプリの親会社であるMatch Groupの株価は2021年の最高値から5分の1に落ち込んだ。
昨年10月に公開されたAxios/Generation Labの調査では、大学生・大学院生の79%が出会い系アプリを使わないと答えている。Pew Researchの調査によると、30歳以上のユーザーの41%が出会い系アプリにお金を払ったことがあると答えたのに対し、30歳未満のユーザーはわずか22%だった。