Bloombergによると、電気自動車(EV)は新車販売比率が5%を超えると、一気に普及が加速する。今年第2四半期に米国でそれが起こった。
2013年にノルウェーで、2018年に中国で、そして2021年に韓国で、5%を超えた後にEVがニッチからメインストリームへのシフトを加速させ始めた。そうした米国よりもEVの普及率が高い国(18カ国)のデータに照らすと、EVは古典的な「S字カーブ」の普及パターンを凌駕し、「5%」をティッピングポイント(tipping point:しきい値)に加速度的に導入者を増加させている。充電スタンド不足、初期費用の高さ、仕組みを学ぶ労力など、米国においてEV普及の障害になっていることの多くは、18カ国を含む世界中の国で共通の課題であり、米国より普及が進む国と同じように5%超えでEV導入が加速するというのがBloombergの見立てである。データ通りだと、2025年末までに米国の新車販売の4分の1がEVになる可能性がある。これは多くの予測より数年早いペースだ。ちなみに2022年第1四半期の日本におけるEV(プラグインハイブリッドを含まない)の新車販売比率は1.4%だった(日本自動車販売協会連合会)。
増えたといってもようやく5%だから、EVをよく見かけるようになったわけではない。カリフォルニア州を訪れる機会があればEVの多さに驚くと思うが(登録車輌の約4割)、他に登録車が10%に達している州はなく、5%を超えているのもテキサスやフロリダなどごく一部。まだ多くの州が1%未満という段階である。
しかし、ここ最近で人々のEVに対する意識に大きな変化が見られる。以前は「充電スタンドはどこにあるんだ」「まだ高いよね」ですぐに終わったEVの世間話が、最近はたとえば学校の送り迎えの際にEVが停まっていると、その周りでガソリン車と比べた維持費の安さ、給油と給電のコストの違い、トランクの広さなど具体的に話し込むことが増えた。