2024年の暮れから2025年の初めにかけて、バルト海において、通信や電力で使用する海底ケーブルが切断される事件が相次いだ。そして年が明けてから、今度は台湾北方の海域でも海底ケーブルが切断された。

これらについて、中国やロシアに関係がある商船が関与したとの疑いが持たれているが、「誰がやったか」についてはひとまずおいておく。今回の本題は、こうした海底ケーブルを巡る暗闘は、実はけっこう歴史が長いという話。→連載「軍事とIT」のこれまでの回はこちらを参照

明治の初期から海底ケーブル網を構築していた日本

海底ケーブルとは読んで字のごとく、海底に敷設される各種ケーブルのこと。これが登場したのは19世紀半ばだ。国の安全保障に関わる事業だから、当然ながら国が自ら乗り出して行うもの……とは限らないのが面白い。民間の通信会社が敷設・運用した事例はたくさんある。

明治政府は、デンマークの大北電信会社(Great Northern Telegraph Co.)に対して、長崎に海底ケーブルを陸揚げする権利を与えた。イギリスの大東電信会社が、インド洋~シンガポール~香港~上海まで海底ケーブル網を延ばしてきており、これと大北電信の回線を接続することで、日本とヨーロッパを結ぶ通信回線ができた。

もちろん、民間ベース、それも外国企業が運用する通信回線では、それをどこまで信用して頼りにしていいのか、という懸念が出てくる。だから日本でも、明治元年から「外国の手によらず、自前で電信線を敷設・運用する」との方針が掲げられた。

まず、陸上で電信のための有線通信網を構築するところから話が始まったが、その後、南西諸島や朝鮮半島、ロシア、中国との間にも海底ケーブル網を構築していく。この中には、外国企業が設置した施設を買収したものもある。

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