スマートフォンで写真を撮り、SNSにアップする。現代の日常を象徴するこんな行動を陰で支えているのが、画像フォーマットの「JPEG」だ。写真に限らず、インターネット上での画像の流通は、JPEGなしには考えられないほどに普及している。

JPEGがここまで広まった経緯については、拓殖大学の渡邊修准教授にインタビューを実施した。その中で、SNSなどプラットフォーム側の設定によらず、JPEG側で利用者のプライバシー保護を行うための技術「JPEG プライバシー＆セキュリティ」が開発中であることが分かった。

SNSなどWebサービスに関連したプライバシー問題が発生する時、写真データの記録形式「Exif」に含まれる位置情報などのメタデータが悪用されてしまうことがある。そもそも、Exif形式で写真データが記録されるようになった経緯は何だったのだろうか。そして、ユーザーの受ける被害に対して、JPEGという画像フォーマットの策定団体が対応に乗り出した理由は?

そこで今回は、JPEGを作った団体に所属し、「JPEG プライバシー＆セキュリティ」のリリースに向けて活動している早稲田大学 国際情報通信研究センター 招聘研究員の石川孝明氏にお話を伺った。
早稲田大学 国際情報通信研究センター 招聘研究員 石川孝明氏


2003年、ISO/IEC JTC 1/SC 29/WG 1(JPEG) 国内小委員会委員。2013年、幹事を経て、2014年より同委員会主査。SC 29専門委員会委員およびSC 29/WG 11/Video小委員会委員。画像符号化の研究と応用開発、国際標準化に従事。

――メタデータの取り扱いについて、一般ユーザー(およびSNS運営企業)とフォトグラファーなどの職業の人たちという相反する立場を両立することになりますが、どのように実現されていくのか方針を教えてください。

そこで目指しているのは、利用者ごとにどのメタデータをどうやって扱うか、もっと細かく制御していけるような規格です。

以前ですと、データを見せる・見せないというのは0か1かの世界だったんです。暗号化するにしても、鍵を持つ人には見られるが、そうでない人にはまったく見えないというものでした。そして今言ったメタデータの議論も、メタデータを生かすか、殺すかという二択になってしまっています。

そこをなんとかしてアプリケーションによって段階的に、人によって異なる使い方ができるよう準備しているところです。

――それが実現すると、一般の人がアップロードしたJPEGはメタデータを削除するフローであったとしても、プロカメラマンが自身のFBに作品をアップしたい時には、撮影日時やウォーターマークなどは残るようになるのでしょうか？

はい。ただ、現状Facebook(以下、FB)をはじめSNSはメタデータの一括削除というアプローチが主流なので、将来的にそれがもう少し柔軟になって、同意したユーザーに関してはGPSと画像の作者の情報は残すという仕組みを作った場合に、JPEG側での制御が生きてきます。

万が一FBが画像をサーバ上に置くことを取りやめることにした場合、そのフローを活用してJPEG画像をアップロードしてきた人は皆困ってしまいます。例に挙げたFBは現在利用率の高いプラットフォームですが、これまでにもプラットフォームの閉鎖などで同様の問題は起こっています。

そうすると、国際的な規格を作る立場としては、単一のプラットフォームに依存しない仕組みを用意したいわけです。仮にFBが画像サーバをなくしたとしても、同じデータを別のプラットフォームに持って行けば、GPS情報と著作情報が反映された画像がアップロードできるような仕組みにしておきたいです。そこは各ベンダーがやるべき部分ではなく、規格策定側がそうした準備をしておく領域なんです。

――昨今は商業写真のみならず、一般の人でもPhotoshopなどの画像編集ソフトで、写真をレタッチすることが容易になりました。画像のウォーターマークのお話と付随して、こうした編集の情報についてはサポートされるのでしょうか？

はい、誰が撮影したというウォーターマークのほかに、どういう編集をしたか記録する機能はサポートしていこうとしています。誰かがオリジナルの画像に手を加えて拡散したとしても、それはある程度検知できるようになるかもしれません。

本連載の次回掲載分では、JPEGが新規格で守ろうとしているプライバシーについて、取り組みの現状を聞いていきます。