スマートフォンで写真を撮り、SNSにアップする。現代の日常を象徴するこんな行動を陰で支えているのが、画像フォーマットの「JPEG」だ。写真に限らず、インターネット上での画像の流通は、JPEGなしには考えられないほどに普及している。

JPEGがここまで広まった経緯については、拓殖大学の渡邊修准教授にインタビューを実施した。その中で、SNSなどプラットフォーム側の設定によらず、JPEG側で利用者のプライバシー保護を行うための技術「JPEG プライバシー＆セキュリティ」が開発中であることが分かった。

SNSなどWebサービスに関連したプライバシー問題が発生する時、写真データの記録形式「Exif」に含まれる位置情報などのメタデータが悪用されてしまうことがある。そもそも、Exif形式で写真データが記録されるようになった経緯は何だったのだろうか。そして、ユーザーの受ける被害に対して、JPEGという画像フォーマットの策定団体が対応に乗り出した理由は?

そこで今回は、JPEGを作った団体に所属し、「JPEG プライバシー＆セキュリティ」のリリースに向けて活動している早稲田大学 国際情報通信研究センター 招聘研究員の石川孝明氏にお話を伺った。
早稲田大学 国際情報通信研究センター 招聘研究員 石川孝明氏


2003年、ISO/IEC JTC 1/SC 29/WG 1(JPEG) 国内小委員会委員。2013年、幹事を経て、2014年より同委員会主査。SC 29専門委員会委員およびSC 29/WG 11/Video小委員会委員。画像符号化の研究と応用開発、国際標準化に従事。

――前回お話を伺った限り、JPEGプライバシー＆セキュリティについて、産業的な画像の権利保護という観点では、「セキュリティ」というよりは、何かウォーターマークに似た役割のものになりそうですね。

その通りだと思います。産業的にこの規格を使った商品を出してくれてそうな方々が意見を出してくださっているのですが、その中でウォーターマーキングというのはひとつ大きな技術的要素になっています。

聞いた話ですが、フランスについては先ほどの写真を持ち込む側のカメラマンと、買う側の出版社がウォーターマークつきの画像をやりとりするのがすでにルール化されているようです。撮影者の権利をしっかりと守らないと出版社が法律で罰せられてしまうそうで、うまく行っている事例はすでにあるにはあるようです。

JPEGプライバシー＆セキュリティに関しては、ルールと技術を組み合わせ、一つの課題を解決しようと検討している段階です。ウォーターマークを採用するのもひとつの方法ですし、具体的にこの機能でこの問題を解決するということはこれから決めていかなくてはならない段階です。

――違う例では、Twitterなどでも転用、盗用を防ぐために、イラストにサインを入れた上で投稿される方も多くいらっしゃいますよね。インターネット上でのJPEGの流通、というこうした事象自体が、JPEG策定当時からすると完全に想定外の利用と言ってよいでしょうか？

はい、予想外ですね。JPEGの規格を策定するときに携わっていた諸先輩方のお話を聞くと、現場レベルではそもそも何に使うか分からないという状態で作っていたんだそうです。

研究の流れからすれば次はこの規格である、ということは分かっていたものの、一体何に使えばいいのかというのは当時はっきり分かっていたわけではなかったんです。それがあれよという間にデジカメに使われて、インターネット上で使われて、当時はまったく考えられていなかった問題が顕在化しつつあるというところです。

本連載の次回掲載分では、FacebookやTwitterなど、現在よく使われているSNSでの画像の取り扱いについて聞いていきます。