スマートフォンで写真を撮り、SNSにアップする。現代の日常を象徴するこんな行動を陰で支えているのが、画像フォーマットの「JPEG」だ。写真に限らず、インターネット上での画像の流通は、JPEGなしには考えられないほどに普及している。

JPEGがここまで広まった経緯については、拓殖大学の渡邊修准教授にインタビューを実施した。その中で、SNSなどプラットフォーム側の設定によらず、JPEG側で利用者のプライバシー保護を行うための技術「JPEG プライバシー＆セキュリティ」が開発中であることが分かった。

SNSなどWebサービスに関連したプライバシー問題が発生する時、写真データの記録形式「Exif」に含まれる位置情報などのメタデータが悪用されてしまうことがある。そもそも、Exif形式で写真データが記録されるようになった経緯は何だったのだろうか。そして、ユーザーの受ける被害に対して、JPEGという画像フォーマットの策定団体が対応に乗り出した理由は?

そこで今回は、JPEGを作った団体に所属し、「JPEG プライバシー＆セキュリティ」のリリースに向けて活動している早稲田大学 国際情報通信研究センター 招聘研究員の石川孝明氏にお話を伺った。
早稲田大学 国際情報通信研究センター 招聘研究員 石川孝明氏


2003年、ISO/IEC JTC 1/SC 29/WG 1(JPEG) 国内小委員会委員。2013年、幹事を経て、2014年より同委員会主査。SC 29専門委員会委員およびSC 29/WG 11/Video小委員会委員。画像符号化の研究と応用開発、国際標準化に従事。

――前回、米国、ヨーロッパ、中国と3カ国の(JPEGプライバシー＆セキュリティに対する)反応についてお話いただきましたが、その他に何か議論となったテーマはありましたか？

これまで3つの国(エリア)を回った結果、いろいろな意見が出てきました。ひとつ大きかったのは、当初議題にしていたのは画像のプライバシーの問題だったのですが、工業・産業的に見た時に誰が困っているかと言うと、実は記者・ジャーナリスト・写真家の方々だったんです。

彼らは労力をかけて撮影した写真を出版社や新聞社に売り込んで活動をしているのですが、デジタル化以前はフィルムを販売していて、フィルム1個あたりいくらという取引になっていました。しかし、今はデジタルデータなので、いったん販売した画像がインターネット上に掲載されてしまうと、誰が撮ったものなのかという権利情報が参照できなくなった状態で拡散してしまうことがあります。

仮に誰かがその写真を閲覧するたびに少額でも回収できるなら別ですが、そんな仕組みは現状ありませんから、一度出回ってしまったら商品価値を失ってしまうことが問題になっています。そこで、画像を自分のものであると主張するための情報や技術的な解決策はないですか？という要望が、ヨーロッパから上がってきたんですね。

――媒体でカメラマンから買った写真を用いる際はコピーライトを付記したりするものですが、そうした運用ではトラブルの回避が難しいのでしょうか？

ええ、大きな会社に雇用されて活動している方はまだいいのですが、イギリスのジャーナリスト協会の労働組合の意見から言えば、ほとんどの方はフリーランスで活動されているそうです。そういった方が写真を持ち込んで出版社とやりとりをするとなると、どうしてもフリーランスの方の立場が弱くなってしまうので、一度画像を渡すと、あとは勝手に使われてしまって困っていると聞きました。訴訟を起こすとしても、労力と費用面を考えると難しいのが現状です。

こうした例などから、今のJPEGの用いられ方で問題となっているのはプライバシーだけではないことが分かったので、プライバシーと画像の権利の両方をカバーするような規格にするべく活動しています。

本連載の次回掲載分では、「JPEGプライバシー＆セキュリティ」でこうした画像の権利について守るアプローチの現状について聞いていく。