スマートフォンで写真を撮り、SNSにアップする。現代の日常を象徴するこんな行動を陰で支えているのが、画像フォーマットの「JPEG」だ。写真に限らず、インターネット上での画像の流通は、JPEGなしには考えられないほどに普及している。

JPEGがここまで広まった経緯については、拓殖大学の渡邊修准教授にインタビューを実施した。その中で、SNSなどプラットフォーム側の設定によらず、JPEG側で利用者のプライバシー保護を行うための技術「JPEG プライバシー＆セキュリティ」が開発中であることが分かった。

SNSなどWebサービスに関連したプライバシー問題が発生する時、写真データの記録形式「Exif」に含まれる位置情報などのメタデータが悪用されてしまうことがある。そもそも、Exif形式で写真データが記録されるようになった経緯は何だったのだろうか。そして、ユーザーの受ける被害に対して、JPEGという画像フォーマットの策定団体が対応に乗り出した理由は?

そこで今回は、JPEGを作った団体に所属し、「JPEG プライバシー＆セキュリティ」のリリースに向けて活動している早稲田大学 国際情報通信研究センター 招聘研究員の石川孝明氏にお話を伺った。
早稲田大学 国際情報通信研究センター 招聘研究員 石川孝明氏


2003年、ISO/IEC JTC 1/SC 29/WG 1(JPEG) 国内小委員会委員。2013年、幹事を経て、2014年より同委員会主査。SC 29専門委員会委員およびSC 29/WG 11/Video小委員会委員。画像符号化の研究と応用開発、国際標準化に従事。

――「JPEGプライバシー＆セキュリティ」について、あらためてご解説いただけますか？

当時は規格の名前が「JPEGプライバシー」というものだったんですが、いまは「JPEGプライバシー＆セキュリティ」に変わっています。

――名前が変わった理由は?

なぜ変わったかというと、活動を開始して、いろいろな人の意見を聞いていく中で、守らなくてはいけないのは画像に付随するプライバシーだけなのか？という議論が出たのがきっかけです。

工業、産業的に考えると、プライバシー保護というのはエンドユーザーの課題なので、直接それだけを解決しようとしても、製品作りには結びつきにくいんです。なのでもう少し幅を広くとって別の課題も考えようということから、現在の名称になりました。

また、名称変更の別の要因になったのは、議論を進める中で、プライバシーというものに対する考え方は、土地によってかなり異なるということがはっきりしてきたからです。まず何がプライバシーなのかという定義も異なりますし、プライバシーの侵害に対してどんなリアクションを取れるのかというのは法律で決まっていますが、それも国によってまったく異なります。

世界的に関係者の意見をもう少し聞いてみようということで、ワークショップをここ数年継続していて、これまで3カ所で行ってきました。最初にヨーロッパ、次にアメリカ、それからアジアの中でも中国で実施しました。

――各国でどういった違いがありましたか？

まずヨーロッパが最もプライバシーに対して厳格でした。プライバシーに限らず権利を守ることに対してとても厳格で、ぜひやってくださいという反応でした。

逆に、アメリカは風土的に自由を重んじる傾向があり、特にインターネット上のデータはオープンにしておくべきだという立場の方々が多いです。プライバシーを守るということはすなわちデータに何か制約を加えることになるので、完全に反対というわけではないものの、変なやり方をしてはいけないという、懐疑的な見方でした。例えば写真がインターネットにアップされているのに、一部が暗号化されて見られない、本来画像が出るはずのところが意味をなさない情報になってしまうというのは、不便になってしまうから、慎重に扱って欲しいということでした。

そして中国に関しては、具体的なステートメントはありませんでした。ただ、それは国の影響が多分にあって、公表することができないのかもしれません。一方で、中国にも微信（WeChat）など国内で使われているSNSはありますので、抱えている問題は同じはずだと考えています。

本連載の次回掲載分では、「JPEGプライバシー＆セキュリティ」に「セキュリティ」が守るものについて、具体的なエピソードを聞いていく。