英IHS Markit主催の「ディスプレイ産業フォーラム2018」が1月25~26日にかけて開催され、同社のそれぞれの分野のアナリストが、ディスプレイ市場およびディスプレイを搭載した最終製品市場の2017年の振り返りと2018年以降の動向予測を語った。今後のディスプレイ産業はどうなるのか、分野別に紹介していく。
ディスプレイ産業の概観
台湾駐在のDavid Hsiehシニア・ディレクターによると、世界のディスプレイ産業は、2024年に向けて、面積ベースで今後、年平均5%で成長すると予測されるという。出荷面積は、画面サイズの大きな大型テレビ用パネルが支配的であるが、出荷量の増加は、サッカーW杯や五輪などのスポーツイベントによって支えられている。また、2010年に買い替えのピークを打ったテレビが再び買い替え時期を迎えており、今後、49型以上の大型画面の需要が増していく。さらに、65型以上の大型画面の需要も増加傾向にあるという。
一方の金額ベースでは今後、中国でのパネル供給過剰により価格の低下が見込まれるため、2020年代に1400億ドルをちょっと超えたところで飽和するという見通しだ。LCDとOLED(有機EL)の比率は、2017年には81%:18%であったが、2024年には59%:40%(詳細は以下の同社資料を参照)と有機ELの比率が増えていくことが予測されている。
中国でのパネル生産が急増し始めており、2022年には、中国勢のシェアがLCDで44%、有機ELで25%を占める見込みである。とくに、中国BOEの生産能力拡大は目覚ましく、2019年に韓国LG Displayを追い抜いて世界最大のLCDサプライヤに躍り出る見通しだ。また、スマートフォン(スマホ)向け有機ELでもBOEは2020年には韓国Samsung Displayに次ぐ2位のサプライヤに成長するが、それでも首位のSamsungとは面積ベースの生産量で3倍以上の差があり、Samsungの寡占状態は当分続くという。
ちなみに2018年秋に発売されるであろうiPhoneの新モデルに採用されるパネルは、5.8型有機EL、6.5型有機EL、6.1型TFT-LCDの3種類と予測されている。2017年は、LCD2機種、有機EL1機種であったが、2018年はこれが逆転することとなる読みだが、価格に敏感なユーザも少なくないため、3機種すべてが有機ELになることはないだろうという理由である。
スマホ用の有機ELパネルは、LCDパネル同様に供給過剰な状態にあり、パネル価格は、2018年の間に2~3割値下がりする可能性があるという。また、それに併せるようにスマホの有機EL搭載率(数量ベース)は2017年の24%から上昇トレンドとなり、2022年には43%まで増加するとしている。
(次回は2月5日に掲載します)