栃木県医師会、Androidタブレットで在宅医療・介護スタッフの情報共有SNS

栃木県医師会は在宅医療にICTを採り入れて、医療・介護スタッフの情報共有基盤を構築している。2014年1月から始まったICT活用のための「医介連携ネットワークスシステム構築研究会」のメンバーである栃木県医師会 常任理事の長島公之氏は、在宅医療・介護の課題を次のように指摘する。

「病院での治療を終えて退院した患者を自宅でケアするには、地域の診療所の医師が定期的に往診するほか、看護師や薬剤師、ケアマネージャ、リハビリ師、歯科医師といった医療・介護に関わる多職種のスタッフが連携して患者やその家族をサポートしていく必要があります。多くのスタッフが入れ替わり患者宅を訪問して医療や介護サービスを提供していくわけですが、各スタッフの所属する組織や拠点は異なるため、相互に情報を共有するのは容易ではありません。従来の電話、FAX、面会では1対1のコミュニケーションに閉じてしまい、ほかのスタッフに情報は伝わらないという課題がありました。しかしスタッフ全員を1か所に集合させることは現実には困難です。この課題を解決するにはICTの活用しかありません」（長島氏）

タブレット端末をスタッフに配布しSNSを使った医療・介護連携の実証実験

そこで栃木県医師会では、「どこでも連絡帳」と名付けた医療・介護スタッフの連携ネットワークを構築した。その中核となるのは、医療介護連携SNS「メディカルケアステーション」（株式会社 日本エンブレース提供、以下、MCS）を使った多職種連携の仕組みだ。

MCSの提供する機能はいたってシンプルで、LINEに代表されるSNS的なインタフェースをもち、タイムラインに沿って医療・介護スタッフが短いメッセージや写真を次々に投稿していくというもの。一般的なSNSとは違いMCSは完全非公開型で運用され、特定の患者ごとにグループを作成し、その患者の主治医に招待されたスタッフだけが参加して情報を共有する。

数ある医療向け情報共有アプリケーションの中からMCSを選択した理由を、長島氏は次のように振り返る。

「多くのソフトウェアベンダーから医師会に対して情報連携ツールの提案をいただきましたが、残念ながらどのアプリケーションも盛りだくさんな機能、過度な装飾を施したインタフェイース、分かりにくい操作性といった共通の課題がありました。何かをするためにボタンを何度も押して画面を遷移させなければいけないなど、操作を覚えるが大変でITツールに不慣れなスタッフはすぐに使わなくなってしまうな、と感じました。そんな時に見つけたのがMCSでした。シンプルな画面を通して患者さんごとにスタッフのメッセージを確認でき、自分で書き込んだり写真や書類を貼り付けたりする操作も非常に簡単です。豊島区医師会で導入実績があると聞き、早速見学にいきました」（長島氏）

MCSはWebアプリであるため、パソコンのほかタブレット端末やスマートフォンといったモバイル型デバイスでも利用でき、患者宅で閲覧や入力も可能だ。タブレット端末とMCSを使ったシステムは「どこでも連絡帳」という分かりやすいネーミングを採用し、2014年4月から長島氏の地元である壬生町で実証実験を実施した。

「どこでも連絡帳」の導入効果とは

「どこでも連絡帳」の実証実験に参加した「とちぎ訪問看護ステーションみぶ」の藤田みかる氏は、その導入効果を次のように話す。

「患者さんが在宅に移る前の入院中に、どんな検査や治療をしてきたかについて主治医が『どこでも連絡帳』に書き込んでくれるので、私たち看護師が訪問する前にどのような処置をすればいいか予測を立てやすくなり、看護の質が向上したと感じています。患者さんにとっても、看護師が自分の状態を良く知っていると安心されるようです。以前は、主治医と情報交換する手段は電話でしたので、あまり細かな内容について頻繁に電話をかけることはしていませんでした。『どこでも連絡帳』は気が付いたことを書き込んでおけば、どこかのタイミングで主治医が読んでくれるので、電話よりも気兼ねなく細かな情報を連絡できるようになりました。主治医にとっても、介護している家族の様子など普段あまり知ることのできない情報を『どこでも連絡帳』で取得できるようになり、メリットを感じてもらっているようです」（藤田氏）

MCSは主治医が患者ごとにグループを作成し、関連する在宅医療・介護関係者を招待するルールになっており、神経内科や精神科といった専門医も参加することがあるという。

「普段、看護師が接する機会の少ない遠方の専門医からアドバイスをもらえることもあり、とても勉強になります」と藤田氏。

タブレット端末を使うことで処置のスピードアップも実現した。

「例えば看護師が患者さんの床ずれの写真を『どこでも連絡帳』にアップすると、それを見た主治医がすぐに薬の処方を出してくれ、薬剤師が迅速に新しい薬を患者宅に届けてくれるようになりました。また、薬剤師が薬の効果や飲み残しの有無を『どこでも連絡帳』に書き込むことで、主治医が処方薬を変えたり、看護師は薬を飲んでもらう工夫を考えたりできます。以前は薬剤師やケアマネージャと情報を交換することは少なかったのですが、『どこでも連絡帳』によって彼らとのコミュニケーションも可能になりました」（藤田氏）

患者に対するケアにとどまらず、「どこでも連絡帳」は訪問看護ステーションの業務効率化にも貢献している。「とちぎ訪問看護ステーションみぶ」は常勤、非常勤を合わせて16人の看護師で運営しており、所長の藤田氏はスタッフ全員の業務報告を受ける立場だが、事務所のパソコンから「どこでも連絡帳」を開いて各スタッフの活動内容を確認できるので、直接話を聞かなくても状況が把握できるようになり業務時間の効率化につながっているという。

「どこでも連絡帳」を普及させるべくAndroidタブレット80台を栃木県下に貸し出し

壬生町での実証実験の結果は、患者54名に対して1,819回の書き込みが発生するなど活発に活用され、アンケート結果でも肯定的な評価が多数を占めた。

これを受けて、栃木県医師会では訪問看護ステーション51施設に80台のタブレット端末を無料レンタルして、「どこでも連絡帳」の普及を促進する取り組みを2015年6月より開始した。その際に重要となるのが患者に対する守秘義務・個人情報保護の厳守だった。「どこでも連絡帳」に書き込まれた内容は、通常の診療で知り得た情報と同等のセキュリティ管理が求められるのは言うまでもない。

「栃木県で統一した運用ポリシーを策定して患者同意書・患者家族への説明書・スタッフ誓約書といった書類を作成するほか、タブレット端末の個人情報保護対策にも力を入れています」と長島氏は語る。

タブレット端末の機種選定に当たってはAndroid（MediaPad M1 80 403HW）を選択したのは「ホワイトリストによって起動可能なアプリケーションを制限できるから」（長島氏）とのこと。今回配布したAndroidタブレットは「どこでも連絡帳」の専用端末に近い形での運用を想定しており、起動を許可しているアプリケーションはブラウザやマップなど業務に関連するものに限定されている。

「アプリの起動制限などを提供するMDM（モバイル端末管理）については、過去の運用実績や使い勝手の良さなどからソフトバンクの『ビジネス・コンシェル』を採用しました。アプリの起動許可やパスワードポリシーの設定などがWebアプリの管理画面から簡単に設定できるのが選定理由です」（長島氏）

顔の見える関係構築が多職種連携を成功させる秘訣

医療・介護の多職種連携を支援する「どこでも連絡帳」は順調な滑り出しを見せているが、単にICTを導入するだけで情報共有が進むわけではないと長島氏は釘を刺す。

「訪問看護師にいきなりタブレット端末を渡しても活用が定着するものではありません。またSNSについても、やみくもに多職種のメンバーを参加させたからといって活発な投稿にはつながらず、かえって情報漏えいのリスクを高める結果になりかねません。重要なのは『顔の見える関係』をきちんと構築することです。壬生町では在宅医療に参加する多職種のメンバーが集う月例会『みぶの会』を2007年から続けています。こうした活動を通して信頼関係ができたメンバーをSNSに招待することで、情報共有が促進されます。またタブレット端末やMCSの操作についても、こうした会合の場を使って講習を行っています」（長島氏）

「どこでも連絡帳」が目指すのは職種や市町の垣根を越えて在宅医療にかかわるメンバーのコミュニケーション基盤となること。壬生町で始まった取り組みは栃木県全体に広がりつつある。さらに並行して、県内病院の診察情報を医療機関が共有する栃木県地域医療連携ネットワーク「とちまるネット」と連携させる取り組みも進んでいるという。病院と地域が連携して患者のケアに取り組む栃木県の在宅医療・介護にICT基盤は欠かせない要素となっている。