東京大学未来ビジョン研究センター 客員教授で、IGPIグループ シニア・エグゼクティブ・フェローの西山圭太氏は、「デジタル技術が体現している原理や構造は、これまで慣れ親しんできたビジネスのロジックとは違う」と話す。ではデジタル技術の原理とはどんなもので、製造業の現場でそれを活かすにはどのように考えるべきなのか。
12月11日～12日に開催された「TECH+フォーラム 製造業DX 2024 Dec. ありたい姿に向かうための次なる一手」に同氏が登壇。デジタル技術の原理を活用してDXを成功させた事例を紹介しながら、製造業におけるDXの考え方について解説した。
デジタル技術の特長はジャンルと無関係で“Configurable”
講演冒頭で西山氏は、デジタル技術の特長は「ジャンルと無関係であること」だと話した。例えば生成AIは、新薬をつくる、絵を描くというような特定のテーマのために開発されたものではない。基本的には横割りの技術であり、応用すればどこでも使えるものだ。ただし横割りの技術が1つあるだけでは課題を全て解決することはできない。そのため、それを積み重ねたレイヤー構造にして、さまざまな機能を持たせることになる。例えばスマートフォンであれば、言葉を調べたりレシピを見たり、飲食店を検索したりできる。このように同じデバイスでも瞬時に機能を切り替えて使えることを表すのが「Configurable」という言葉だ。
「ジャンルと無関係であり、Configurableであるという新しい原理を持つのがデジタル技術です」（西山氏）
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西山氏が示すDXのイメージ図
組織のコミュニケーションを改善したDXの事例
こうしたデジタルの特長を活かした製造業のDXの例として、愛知県にある旭鉄工の事例がある。製造業でよくあることだが、工場内でトラブルがあっても経営者にはなかなか情報が届かない。情報伝達がタテのコミュニケーションしかないと、すぐ隣のラインでトラブルがあっても対応できないし、現場と経営の距離が離れてしまう。そこで同社ではその解決策としてIoTを導入した。装置にセンサーをつけ、動いているか止まっているかを計測したのだ。取得したデータは見やすくダッシュボードにして、さらに写真も加え、タブレットなどで共有できるようにした。これにより、どのラインでなにが起きているか、周囲にも経営者にもすぐに伝わるようになった。
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