東京大学(東大)と芝浦工業大学(芝浦工大)の両者は1月7日、エンジン車に対して航続距離の短さと充電時間の長さが課題とされる電気自動車(EV)について、埼玉県川越市をモデルとした数理最適化と詳細交通シミュレーションを実施し、約150kmの全道路長のうち、わずか2359m(約1.57%)の「走行中ワイヤレス給電システム」(DWPT)の路面への敷設と車両側への受電装置の取り付けにより、市内の全車両が無限に走行し続けられることを示したと共同で発表した。
また、交差点付近への設置が効果的でありつつも、交通量と一時停止時間、待ち行列長と敷設コストなど、さまざまなトレードオフを考慮しながら、丁寧に最適配置することが求められる点が示されたことも併せて発表された。
同成果は、東大 生産技術研究所(生研)の本間裕大准教授、同・大口敬教授、同・長谷川大輔特任助教(現・東大 連携研究機構 不動産イノベーション研究センター所属)、芝浦工大 工学部の畑勝裕准教授らに加え、米・アリゾナ州立大学の研究者らも参加した国際共同研究チームによるもの。詳細は、米国ワシントンD.C.にて1月9日まで開催中の、全米科学・工学・医学アカデミーの一部門である交通研究委員会による国際会議「TRB 2025 Annual Meeting」にてポスター発表が行われた。
現在のEVには液系リチウムイオン電池が搭載されているが、その性能の制約により、航続距離の短さと、15~20分と給油の数倍はかかる充電時間の長さが課題だ。バッテリーの搭載量を増やすことで航続距離を伸ばすことも可能だが、車重が増えて電費が悪化したり、車両価格も上がってしまうなどデメリットも多い。そこで考案されているのが、走行しながらワイヤレス給電を行うDWPTである。同技術は、道路に埋め込まれた送電コイルからEVの受電コイルに向けて直接電力を供給するため、基本的に充電スタンドが必要なくなる。さらに、航続距離に縛られることもなくなるので、多量のバッテリーを搭載しなくて済むようにもなる。