東北大、津波がもたらす国際的な港湾ネットワークへの被害を評価

東北大学は1月6日、世界の港湾ネットワークの位相、港湾同士の接続性、地球温暖化による海面上昇などを考慮して、津波が港湾および世界の港湾ネットワークにもたらすリスクを包括的に評価する手法を開発し、マニラ海溝で巨大地震・津波が発生する想定の下に分析を行ったところ、現在の海面水位では最大11港湾が、気候変動による海面上昇が生じた2100年時点では最大15港湾が被災し、東日本大震災時より経済損失が大きくなる可能性が示されたことを発表した。

• (a)コンテナサービスの港湾ネットワーク。(b)現在の海面水位で被災することが推定される11の港湾。(c)2100年までの海面上昇シナリオで被災が推定される15の港湾。地図中のオレンジ色の点は、媒介中心性変化率が0より大きい場合で、対象港湾が他の港湾間の「最短経路」に位置する頻度が増加し、代替の中継港として機能することが示されている。青色の点は同性変化率が0より小さい場合で、対象港湾が他の港湾間の「最短経路」に位置する頻度が減少し、予定されていた船舶が寄港せず、他の港湾へ転換されることが示されている(出所:東北大プレスリリースPDF)

同成果は、東北大 災害科学国際研究所(IRIDeS)のチュア・コンスタンス特任研究員、東北大大学院 工学研究科の大竹拓郎大学院生(研究当時)、同・鄭安棋大学院生(研究当時)、IRIDeSのサッパシー・アナワット准教授、同・今村文彦教授に加え、シンガポールや中国の研究者も参加した国際共同研究チームによるもの。詳細は、英科学誌「Nature」系の自然災害の原因と影響を調査する研究を扱う学術誌「Npj Natural Hazards」に掲載された。