日本の建設業界の生産性向上が叫ばれるなか、大手ゼネコンはいかにしてデジタル化を推進しているのか。
12月4日に開催されたウェビナー「TECH+セミナー 建設DX 2024 Dec. 建設業のいまとあるべき姿」において、その答えの一端が示された。清水建設 土木企画室 デジタル戦略推進部・柳川正和氏と建設ITジャーナリスト・家入龍太氏による特別対談では、現場の声に耳を傾け、人を中心に据えたDX推進の実像が明らかになった。
「変えたい」と「できない」の狭間で - 建設現場のDX推進における課題
柳川氏は、建設業界のDX推進における最大の課題として、「今までのやり方で仕事はできている」という現状維持の意識を挙げた。現場の反応として、約半数が変革の必要性を感じながらも、業務の忙しさから実行に移せない状況にあり、実際に改善意識を持って行動に移せているのは1割程度だという。
「2024年問題以降、時間を大切にする現場の意識も変わってきたのではないか」という家入氏の問いかけに対し、柳川氏は「デジタルの力を借りようという機運が高まった」と答えた。しかし、建設業界特有の課題として、工種による差異の大きさがある。橋梁、トンネル、ダムなど、工種によって必要な技術や作業内容が大きく異なるため、ある現場で有効なデジタル技術が別の現場では適さないケースも多い。さらに、現場責任者と若手技術者のあいだでの意識の差や、既存システムとの併用による業務の重複なども、スムーズなDX推進を妨げる要因となっている。
清水建設が挑む、デジタル技術による現場改革
清水建設では、DX推進にあたって「地道な取り組み」を重視している。柳川氏は、本社側からの一方的な技術導入ではなく、現場のニーズや状況を十分に理解したうえで、適切な技術とタイミングでアプローチすることの重要性を強調した。
「改善意識を持っている現場や人を見つけて、一緒にやっていく。これがDX推進の第一歩となります」(柳川氏)
具体的な成功例の1つとして、測量の自動化ツールの導入事例が紹介された。当初は測量作業の効率化のみを目的としていたが、現場での活用が進むにつれ、協力会社の測量成果のチェック作業にも活用されるようになった。従来は外注による測量結果を確認する際、多大な時間と労力を要していたが、自動化ツールを用いることで、簡易的な確認測量が可能となり、業務効率が大幅に向上した事例である。