慶應義塾大学 商学部 准教授の岩尾俊兵氏は、「DXの目的は価値創造であり、そのヒントは過去の日本式経営にある」と話す。過去の日本式経営にはどのように優れた点があり、それをどう活かすべきなのだろうか。
11月26日~27日に開催されたウェビナー「ビジネス・フォーラム事務局×TECH+ EXPO 2024 Nov. for Leaders DX FRONTLINE いま何を変革するのか」に同氏が登壇。DXを進めるにあたって経営者と従業員の両方に求められる価値創造思考について解説した。
重要なのは、利益と価値創造につなげること
講演冒頭で岩尾氏は、DXの前に考えるべきこととして、格闘ゲームと体操競技を例に挙げた。
同氏曰く、対戦格闘ゲーム「鉄拳」の世界において、「世界最強国の1つはパキスタン」だそうだが、パキスタンのゲーマーのほとんどは最新のゲームPCなどは使っておらず、昔ながらのゲームセンターでその技を競い合っているという。高速インターネットがあまり普及していないため、オンラインゲームではなく、物理的に集まって戦い、ワザを盗み合うような練習ができたことが、その強さにつながっていると岩尾氏は説明する。
また、オリンピックの男子体操競技においてパリオリンピック開催前までの集計では、「金銀銅を合わせた獲得メダル数の最多国は日本」だと示したうえで、同氏は「かつての日本では、設備の貧弱な体育館で練習をし、技を盗み合って強くなったのだ」と述べた。一方で、旧ソ連や中国では幼少期からナショナルセンターでエリート教育をしてきたが、そこでは皆がライバルなので技を教え合ったりしない。日本のやり方であれば、他の選手は皆仲間であり同好の士であるため、積極的に教え合うのだ。
これは経営でも同じで、ボロボロの工場でも中身が整理され、業務が単純化された超高効率の現場になっていることはあるし、逆に先端のシステムを導入していても、実は業務が複雑化しているだけということも多々ある。
「重要なのは先端的なシステムを使うことではなく、本当に利益につながり、価値創造につながるようにすることです。仕事をまず整理整頓し、その上でさらに人間の限界を超えるためにDXを使うべきなのです」(岩尾氏)
海外で日本式のKaizen(改善)が注目されているように、過去の日本のやり方には優れた点があるのは事実だ。しかし、だからといって過去の日本に戻ろうとするのが正しいわけではない。