各務茂雄氏が指南する、日本流DXの道しるべとは

DXの重要性は重々承知しているが、なかなか思うように進まないという企業も少なくない。数多くの大企業でDXを推進してきた経歴を持ち、現在はJTB 執行役員 CDXOを務める各務茂雄氏は、「その理由は、日本企業の持つ独特の型、独特の行動にある」と指摘する。

11月26日～27日に開催された「ビジネス・フォーラム事務局×TECH+ EXPO 2024 Nov. for Leaders DX FRONTLINE いま何を変革するのか」に同氏が登壇。ビジネスを加速しDXを成功させるために日本企業が解決すべき5つの課題を挙げ、その解決策について詳しく説明した。

日本企業が抱えている課題とは

各務氏はまず、日本企業が抱えている課題について説明した。1つはスピードの問題だ。日本企業では、社長から社員まで情報がクリアかつオープンに流れていないことが多いという。情報がスムースに流れないとスピードは上がらず、意思決定が遅くなる。問題は社内だけではない。ビジネスパートナーやグループ企業にも同じように情報が流れていなければスピードは上げられない。

そして社内にはリスク許容度の大きい人材と小さい人材がいる。リスク許容度が大きいのはデジタル寄りのDX人材とアナログ寄りのX人材の2タイプだ。DXのXはトランスフォーメーションであり、リスクを取ることにつながる。したがって、DXを推進するにはこの2タイプの人材が不可欠だ。しかし、リスクを取ることを良しとしない社風であったとしたら、これらの人材はさっさと辞めてしまう。リスクを取る人材が減れば、当然DXは進まない。

リスク許容度とデジタル思考/デジタル技術による人材分布図

社内政治、社内の文化に課題があることも多い。伝統的な年功序列の社風では言いたいことが言えないし、噂や口コミが評価基準になることさえある。成果やアイデアを横取りしたりミスを隠したりする上司がいることも問題だ。そういった自分を正当化する人が出世し、その人によって意思決定されるようになってしまうと、DXなど会社が良くなる方向への取り組みはますます進まなくなる。