日本では、合理的な根拠が存在しないにも関わらず以前から根強い考えの1つに、子どもは3歳までは家庭において母親の手で育てないとその後の成長に悪影響を及ぼすという「3歳児神話」がある。

東北大学とエコチル調査 宮城ユニットセンターの両者は12月9日、、環境省の「エコチル調査」の参加者のうち約4万人のデータから、保育施設利用と子どもの発達について解析を実施。その結果、1歳未満から保育施設を利用していた子どもは、3歳まで保育施設を利用しなかった子どもに比べ、コミュニケーション、粗大運動、微細運動、問題解決能力、個人社会スキルの5つの領域で3歳時点での発達が良いことがわかったと共同で発表した。

同成果は、東北大大学院 医学系研究科 発達環境医学分野の大学院生である金森啓太医師、同・大田千晴教授らの研究チームによるもの。詳細は、英オンライン総合学術誌「Scientific Reports」に掲載された。なお今回の研究成果に関しては、研究チームの意見であり、環境省および国立環境研究所の見解ではないとしている。

エコチル調査は、全国約10万組の親子を対象に、胎児期から小児期にかけての化学物質ばく露が子どもの健康に与える影響を解明するため、環境省が2010年から実施している大規模かつ長期にわたる出生コホート調査で、国立環境研究所が中心機関を担い、全国に公募で選定された15の大学などに地域別のユニットセンターが設置されている。

幼稚園や保育園に早期から通うことが、子どもの認知機能・言語・運動・心理社会性などの発達に良い影響を与えることはわかっているが、その先行研究の大半が、幼児教育・保育の長い歴史を持つ欧米諸国のものであり、日本での大規模な調査はこれまで行われていなかった。さらに日本においては“3歳児神話”の考え方が根強く、1998年に厚生白書でこの考えに合理的な根拠がないとされたが、集団保育の早期利用が子どもの発達にどのような影響を与えるのかについては現在でも議論が続いている。乳幼児を取り巻く環境は、国や文化によって大きく異なるため、このテーマについて議論を深めるためには、日本独自の大規模な調査を行うことが重要であると研究チームは考え、今回の研究を実施したという。

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