EC商品検索・ハッシュタグ・リテールメディア広告・レビュー・OMOソリューションを開発販売するZETAは12月4日、リテールメディア広告エンジン「ZETA AD」において、追加機能で新たな特許に関する査定通知を取得したと発表した。入力した検索キーワードに基づきクーポンを掲出する技術により、利用企業のさらなる利便性の向上を目指す。
ZETAの提供する「ZETA AD」は、検索クエリを分析することで消費者心理を捉えた広告を実現するマーケティングソリューション。オーディエンスデータの中で購買履歴にも匹敵する「サイト内検索クエリ」を分析して広告を最適化することでリアルタイムのニーズに寄り添った広告を実現する。
このほど、検索ボックスに入力される文字列や過去の購買履歴に基づき適切なタイミングでクーポンを表示する技術を発明し、この技術に関する特許の査定通知を受領した。
この技術により、広告主は検索中のユーザーに対して魅力的なオファーの提示が可能になり、売上の拡大を期待できるとし、特許が登録された際には改めて詳細についてのアナウンスを予定している。
クッキー規制の強化によりリターゲティング広告の利用が制限される中、その代替として検索連動型広告、いわゆる「リテールメディア広告」が大きな盛り上がりを見せている。リテールメディア広告の市場規模は2023年に3625億円、そして2027年には約2.6倍の9332億円になると予測されており、欧米諸国のみならず、日本国内においてもさらなる市場規模拡大が期待される。
こうした流れに先駆けて検索エンジンの開発に取り組み、多彩なデジタルマーケティングソリューションを展開するZETAは、リテールメディア広告に対しても早期に着目し、研究開発を行ってきたとし、今回の新たな特許によりさらなる事業の発展を図り、顧客の利便性を高めるべくサービス開発を推進していく考えを示した。