三重県に本部を置くスーパーサンシは、1970年代から宅配サービスを始め、1997年にはネットスーパー事業にも進出。2019年からは「JAPAN NetMarket」と名付けたネット宅配のプラットフォーム提供やコンサルティング事業も展開している。同社 専務取締役 NetMarket事業本部長 システム部/開発部統括の高倉照和氏は、「コンサルティングを行うなかで、ネットスーパーを成功に導く戦略方程式が見えてきた」と語る。
11月12日～14日に開催された「DCSオンライン×TECH+セミナー 2024 Nov. リアルとECの融合で実現する顧客体験価値向上の最新トレンド」に同氏が登壇。「最も現実的な売上大幅アップ策」（高倉氏）として、ネットスーパー事業を展開する際の必勝法を明かした。
車からスマホへ、顧客のアクセスは大きく変動
講演冒頭で高倉氏は、小売業にとって現在は、半世紀に一度の地殻変動が起きており、顧客のアクセス方法が大きく変わっていると話した。50年前にはモータリゼーションという大きな変動があり、駐車場のある郊外の店舗が有利になった。そして今、アクセスは車からスマホに変わろうとしている。
「お客さまのアクセスの変化に取り残されることは、小売業にとってはあってはならないこと。スマホ社会なのにネットアクセスを持たないのは、車社会なのに駐車場を持たないのと同じです」（高倉氏）
市場を見ても、ネット通販の売上は現在、伸び続けている。新型コロナウィルス感染症の流行で需要が急激に増加し、その後も同様の傾向が続く。つまり現在はネットスーパー好調期だと考えられるのだ。
従来、生鮮品はネットでは売れないと思われていたが、これもすでに変わっていると同氏は言う。スーパーサンシでは生鮮品がネット宅配比率の5割を上回る日も多いそうだ。こうしたネットでの生鮮品の比率は10年以上前から伸びていて、コロナ禍で急加速し、その後も高止まりしている。
「もうすでにゲームチェンジは起こっているのです」（高倉氏）
ネットは先手必勝
スーパー、百貨店、それにネット通販の売上の推移を見ると、スーパーは1997年をピークに下降して2010年以降は横ばい、百貨店はずっと右肩下がりだ。これに対し、2000年代半ば以降ネット通販は伸び続け、現在まで急こう配の右肩上がりになっている。つまり消費そのものが減少したのではなく、スーパーや百貨店の売上の減少分をネットスーパーが全て吸収しているかたちだ。
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