約27万人の従業員、19社を擁するトヨタ自動車グループが、人事給与システムの統合を進めている。グループ会社といえど、事業はさまざまであり、各社のカルチャーも異なるはず。
グループ企業数の多さから困難が予想される取り組みだが、同グループはどのような課題を解決するために実施しているのだろうか。また、成果は出ているのだろうか。
同グループの福利厚生事業を請け負うトヨタパーソナルサポートの取締役 社長 河合隆成氏、同 経営企画部 副部長 栗山輝氏、同社をサポートしている電通総研 赤木浩一氏、大澤航一氏に話を聞いた。