ディップは先般、職場づくりや労働環境の改善、構築を目指す企業経営者などを対象にしたビジネスカンファレンス「Labor force solution Conference dip 2024」を大手町三井ホールにて開催した。
本稿では、その中で行われた基調講演「進化するAIの今と未来を探る」についてレポートする。
同講演では、ゲストとしてOpenAI Japan 代表執行役社長の長﨑忠雄氏を迎え、モデレーターとしてディップ 代表取締役COO(最高執行責任者)の志立正嗣氏、Metaverse Japan 共同代表理事の馬渕邦美氏が登壇。
「ブルーカラーにおけるAI活用の現状と課題」「生成AIの活用による人材業界の未来」、そして新たに提供開始した生成AIを活用した対話型バイト探しサービス「dip AI」についてトークが繰り広げられた。
約80%の労働者に影響を及ぼす可能性がある「LLM」
初めに、馬渕氏は「誰でも分かるAIの現在地」というテーマで、大規模言語モデル(LLM)や生成AIの特徴について説明した。
「OpenAIが2022年に『ChatGPT』というLLMを活用した対話型生成AIサービスを公開して以来、LLMは世界中から注目を集めています。LLMは、『汎用目的技術(General Purpose Technology)』と呼ばれるものです。歴史的には、インターネット・トランジスタ・エンジン・電気などが汎用技術に挙げられ、数十年に一度の技術と言われています」(馬渕氏)
馬渕氏によると、このLLMの台頭によって、約80%の労働者において「少なくとも10%のタスクがLLMの影響を受ける」とされており、そのうち19%の労働者は「50%のタスクにおいて影響を受ける」とも言われているという。特に証券金融、保険、IT/プログラマー、出版業界などでは影響が大きくなることが予想されているそうだ。