総合商社と”お笑い”が異例のタッグ――。
三菱商事（中西勝也社長）が吉本興業ホールディングスと業務提携契約を締結。お笑いコンテンツの海外展開や”笑い”を切り口とした生活者の健康課題解決を図る考えだ。
三菱商事が注目したのは、”笑い”が健康にもたらす効果。超高齢社会となった日本では、近年、認知症や脳の老化などの予防やウェルビーイングの実現が求められている。そこで同社は、吉本が有する日本のお笑いコンテンツに着目。お笑いを”日本の優れた無形資産”と定義し、「笑い×ヘルスケアで生活者の健康課題解決に取り組む他、お笑い×デジタルによる新しい付加価値共創を目指す」（同社）。
具体的には、三菱商事のもつＤＸ（デジタルトランスフォーメーション）の知見を活用したコンテンツ制作や、国内外で培ってきた人脈やネットワークを活かしてお笑いコンテンツの海外展開を検討している。
吉本と企業の連携を巡っては、昨年、ＮＴＴドコモが業務提携。映像コンテンツ制作やライブ制作などのエンターテインメントビジネス拡大を進めている他、今年４月にはジブラルタ生命保険が金融教育分野における協業を開始。吉本興業の所属タレントが出演する動画を作成し、実際に起こりうる金融トラブルや金融商品の選び方などを分かりやすく解説することで、幅広い年齢層の金融リテラシー（お金に関する知識や判断力）向上を目的としている。
こうした取り組みに共通し、吉本が目指しているのは、”誰もが笑いでつながること”。もはやテレビでお笑いタレントを見ない日は無いが、今後は、お笑いがエンターテインメントだけでなく、ヘルスケア分野でも効果を発揮しそうだ。
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