地球電磁気・地球惑星圏学会、国立極地研究所(極地研)、東北大学、電気通信大学(電通大)、産業技術総合研究所(産総研)の5者は11月15日、北極圏に位置するノルウェー領のスバールバル諸島ロングイヤービンに設置された光学機器と大型レーダーの同時観測により、世界共通時2023年2月26日19時ごろに発生した磁気嵐によって、地球大気の最上部(高度500km付近)に存在するヘリウムが、磁気嵐発生から1時間以内に急速に減少する現象を観測することに成功したこと、ならびにその後数日ほど減少が継続したことを確認したことを発表した。
同成果は、極地研 先端研究推進系 宙空圏研究グループの西山尚典助教(総合研究大学院大学 複合科学研究科 極域科学専攻 助教兼任)、東北大 惑星プラズマ・大気研究センターの鍵谷将人助教らの共同研究チームによるもの。詳細は、2024年11月24日に東京都立川市で行われる「地球電磁気・地球惑星圏学会 第156回総会および講演会」にて発表される予定だという。
地球の大気圏は対流圏・成層圏・中間圏・熱圏の4層構造とする考え方の場合、宇宙空間と接する大気圏の上端はおよそ500～800kmぐらいとされる(この上の第5層の外気圏まで含めて、高度約1万kmまでを大気圏とする考え方などもある)。高度300～500kmの領域になると「上部熱圏」と呼ばれ、太陽活動の影響が著しいことで知られる。しかも、この層の高度400km付近には国際宇宙ステーション(ISS)が周回するなど、低軌道衛星にとって重要な領域である。また、極域における熱圏上部は、太陽での大規模な「フレア」(表面の爆発現象)の影響で地球の磁場や大気が全球的に乱される「磁気嵐」の影響が大きく、「オーロラ爆発」が頻繁に発生するなどが知られている。
