導入が進むオブザーバビリティ、グローバルと比較した日本の状況は？ - Splunkが調査

Splunk Services Japanは11月12日、「2024年のオブザーバビリティの現状」に関するレポートを発表し、都内で説明会を開催した。レポートはグローバルで金融サービスや製造、通信、公共機関などのIT運用部門またはエンジニアリング部門に所属する幹部、意思決定者1850人を対象に実施。

86%の組織が今後オブザーバビリティへの投資を増額

冒頭、Splunk Services Japan オブザーバビリティ・ストラテジストの松本浩彰氏は「管理している対象のシステムをどれほど深く理解し、説明できるかという能力の高さを示すものがオブザーバビリティ(可観測性)。オブザーバビリティを高めるためには、集めなければならない莫大なデータがある。常に動くシステム全体からデータを取り続け、異常を判断するということがオブザーバビリティのアプローチだ」と説明した。

• Splunk Services Japan オブザーバビリティ・ストラテジストの松本浩彰氏

調査はオブザーバビリティの実践レベルを「包括的な可視化」「インサイトの活用」「プロアクティブな対応」「ワークフローの統合」の4段階のフレームワークで分類。このフレームワークにもとづき、回答した組織のオブザーバビリティ成熟度を「ビギナー」「成熟度が中程度」「成熟度が高い」「リーダー」に分類した。内訳は、ビギナーが45%、成熟度が中程度が27%、成熟度が高い組織が17%、リーダー組織が11%となった。