電通デジタルと電通は11月7日、Amazon Adsの動画広告のリーチ指標や、実店舗での「オフライン購買」およびECサイトなどでの「オンライン購買」に与える影響を把握し、プランニングおよび効果検証に活用できる統合動画マーケティングソリューションを開発したと発表した。
同ソリューションは、2025年からのスタートが発表されたPrime Video広告を含む、Amazonの広告枠も対象に展開する。
統合動画マーケティングソリューションの概要
統合動画マーケティングソリューションでは、テレビCMやコネクテッドTV広告、インターネット動画広告などの、世の中への統合的な到達の仕方を把握すること、オンライン・オフラインでの購買や、顧客企業の各種KPIに対して期待できる費用対効果を検証することが可能になる。
Amazonが来年から提供を開始するPrime Video広告をはじめ、Amazon DSP、スポンサー広告、Amazonコマース内外の掲出面など、Amazonサービスの組み合わせに対し、プライバシーが守られた安全なクラウドベースのクリーンルームソリューション「Amazon Marketing Cloud（AMC）」や、国内電通グループ（dentsu Japan）のソリューション、パートナー企業のデータを活用して広告効果を分析する。
統合動画マーケティングソリューションで実現できること
同ソリューションを活用することで、電通が連携している行動データやパネルへのアスキング調査データなどを統合し、オーディエンスを詳細に分析できる。
また、電通の「クロスメディア・プランナー」やMMM（マーケティング・ミックス・モデリング）メソッドとの連携により、テレビCMとAmazon Adsの動画、その他のデジタル動画との関係性を加味した予算配分を算出できる。
そのほか、AMCの活用により、Amazon内でのオンライン購買に加え、コンビニ、ドラッグストアの購買まで含めた統合効果を把握できる。
