4つのステップで進める、リクルートのデータ利活用

リクルートにおいて、社内の各プロダクトの意思決定の量と質を最大化し、各プロダクトが最高の施策を実行できる状態を実現するために活動しているのがICT統括室だ。社内ICTの提供だけでなくICTサービスを進化させる役割も担っており、2020年にはデータ分析基盤を構築するなど、データ利活用の推進にも取り組んでいる。

8月22日～23日に開催された「TECH+EXPO 2024 Summer for データ活用」に、同社 ICT統括室 人事・共通プロダクトユニット 人事・共通プロダクト部 データマネジメントグループの和田妥氏と同 内海裕二氏が登壇。全社的にデータ利活用を推進するための取り組みについて説明した。

成功事例の創出・共有で機運を醸成

講演冒頭で和田氏は、自身がICT統括室の前身組織に着任した2018年当時、社内でのデータ利活用があまり進んでいなかったと明かした。その理由は、機運が不足していたこと、データの中央化コストが高くデータが中央になかったため施策スピードが遅かったこと、そして人材がいなかったことだという。そこでICT統括室では、まず少人数でデータ利活用をけん引するところから始めて、データの一元管理という仕組み化、人材育成による組織化、横連携による発展という4つのステップを踏むことで、これらの問題を解決していくことにした。

• 社内ICTサービスの概要

機運の不足については、ICT統括室で成功事例を創出して共有することで、効果と重要性を認識してもらうことが有効だと考えた。そこで統括室メンバーが各プロダクトに出向いて困っていることを聞き取り、約80件の要望を集めた。これら1つずつについて、データを探して集め、加工、可視化し、レポートやダッシュボードとして依頼元に提供した。また、その事例を次の依頼者に共有。1年がかりで約80件の依頼を解決していった。これにより、社内のデータ利活用に対する理解が深まり、新たな依頼が寄せられるようになった。