エンゲージメント向上につながる調査とは? ヤマハ発動機が取り組む企業風土の醸成

近年、生産性の向上や人材流出の阻止といった効果を視野に入れ、従業員満足度の向上に取り組む企業が増えている。職場環境を整備したり、福利厚生を充実させたりとその方法はさまざまだ。確かに、従業員満足度の高まりによってエンゲージメントが向上すれば、自社に対する貢献意欲にもつながるだろう。

こうした動きの中で、社員の「誇り」を重視するのがヤマハ発動機である。同社は、経営理念の一つに「仕事をする自分に誇りがもてる企業風土の実現」を掲げ、その具現化に向けて邁進してきた。だが、外部の調査会社に委託した年に一度の社員意識調査では、社内に変化を起こしていくには不十分だったという。

そこで2020年、同社が導入したのが、クアルトリクスの従業員エクスペリエンス管理プラットフォーム「Qualtrics EmployeeXM」だ。プラットフォームの導入は、同社に何をもたらしたのか。ヤマハ発動機人事総務本部人事戦略部長牧野敬一朗氏にお話を伺った。

ヤマハ発動機人事総務本部人事戦略部長牧野敬一朗氏

企業風土の醸成に向けた取り組みと、課題

――企業風土として重視する部分は企業によってさまざまですが、ヤマハ発動機が「仕事をする自分に誇りがもてる」環境を重視するのはなぜでしょうか。

牧野氏：もともと、自由闊達な風土の中でいろいろな製品や事業をつくってきたという背景があります。いわばチャレンジの歴史ですね。そうしたチャレンジをしていく上で、社員が働きがいを感じ、誇りを持つことで仕事の質をより高めていけると考えています。

――実際に、誇りを持てる環境づくりに向けてどんな施策を実施されているのでしょうか。

牧野氏：1990年代から年に一度、外部の調査会社に「社員意識調査」を依頼して課題を洗い出し、職場単位で改善に取り組むという活動はしていました。また、ここ数年の取り組みで言えば、当社の創立記念日にあたる7月1日と、同じルーツを持ち、楽器関連の製品やサービスを主な事業とするヤマハの設立記念日にあたる10月12日を「Yamaha Day（ヤマハデー）」として社内外に向けたイベントを開催しています。

当社はさまざまな事業を展開しているので、どうしてもほかの部門が何をやっているのかが分かりづらいところがあります。そこで、Yamaha Dayでは社員同士、お互いがつくっている製品を知り、ヤマハブランドへの誇りや会社に対する帰属意識をさらに高めてもらうことも目的の一つとしています。

――そうした取り組みの結果を意識調査で確認する流れですね。

牧野氏：はい。外部からの調査結果は部門単位でフィードバックレポートのようなかたちで提供されていました。ただ、人事制度や職場環境などについてさまざまな調査項目があったのですが、「あなたの部門はこの項目が強いです」「弱いです」というのはよく分かるものの、どうすれば改善につながるのかが非常に分かりづらいのがネックでした。

また、部門単位のレポートだったので部長に対してフィードバックしていたのですが、メンバーに共有する人としない人がいたりして、実際に改善アクションを起こしていく上で使いづらいところがありました。

ツールに求めた「2つのポイント」

――そうした課題の解決に向けて動き出したのはいつ頃、どんなきっかけからですか?

牧野氏：2019年頃です。当時、「従業員のエンゲージメント」が注目され始めていて、海外では従業員エンゲージメント調査が当たり前のように行われていました。ちょうどその頃、当社のコーポレートフェローに「そういう調査をするなら、Qualtrics（EmployeeXM）というツールがあるから使ってみたら」と薦められたんです。

試しに使ってみて、良いと判断したのですぐに本格的な導入へと進みました。やると決めたら動くのは速い会社なので、そこからもう、2020年にはEmployeeXMを導入して調査をしようという話になっていましたね。

――導入を検討した際、何を要件とされましたか。

牧野氏：重視した点として、大きく2つありました。1つは、それまでは調査の実施からフィードバックまで約4カ月かかっていたので、このサイクルを早くしたいということ。もう1つは、結果を次のアクションに繋げやすいことです。

EmployeeXMはリアルタイムで調査結果が集計されるので、途中経過も見ようと思えば見られますが、社内には全ての回答が集まったところで展開しています。ちょうど先週末が今年のエンゲージメント調査の締切日だったので、今朝（水曜日）、調査結果をまとめたダッシュボードのリンクを展開したところです。

――かなりスピード感が変わりましたね。他に利点を感じている部分はありますか。

牧野氏：以前はPDFのレポートを配布していましたが、今は各事業部門の皆さんに見てほしい指標や項目などを組み込んだダッシュボードを人事戦略部が整備して、そちらを見てもらっています。もっと分析したい人はどんどん自分でやってみてください、というかたちで進められる自由度の高さは、良いところだと思っています。