日本航空(JAL)とブリヂストンは7月17日、タイヤ摩耗予測技術を活用したタイヤ交換オペレーションの対象を、2024年5月から従来のリージョナル機に加え、JALが運航するエアバスA350-900型機をはじめとする大型機へと拡大したことを発表した。
航空機用タイヤは、重荷重・高速度・高温~低温の幅広い温度帯など、過酷な状況下での航空機の離着陸を支えている重要な役割をになっているが、数百回の離着陸を行うと摩耗が生じるため交換が必要となる。しかし、機体や空港などそれぞれの使用環境によってタイヤの摩耗進展速度が異なるという課題があり、交換時期を予測しにくく、突発的なタイヤ交換の発生や交換時期が集中してしまうなど非計画的な業務とされてきたという。
そこで、2020年5月よりJALのグループ会社であるジェイエアが運航するリージョナル機を対象に、JALの航空機に関するフライトデータや知見と、ブリヂストンのタイヤに関する摩耗予測技術や知見を組み合わせることでタイヤの交換時期を高精度予測し、計画的なタイヤ交換オペレーションの実現を目指した運用を進めてきたとする。
この約4年にわたる運用を通じて両社は、タイヤ交換業務の効率化、およびタイヤ・ホイールの在庫平準化、削減を実現したとするほか、それらと連動した生産・使用過程でのCO2排出量の削減を実現したとする。また、タイヤ交換の計画的な業務化の実現により、整備士の予定外残業の削減といった働き方改革や、予防整備の拡充による整備業務の品質向上も実現したという。
今回の大型機への対象拡大は、そうしたリージョナル機で得た成果を踏まえたもので、これまでに培ってきた両社の知見をもとにタイヤ摩耗予測技術と活用法をさらに進化させる形で行われるもの。両社ともに、今後も協働でチャレンジを継続し、新たな価値創造を通じて航空産業の発展に貢献していきたいとしている。