広義のABWとi-dealsを軸に、東大・稲水准教授が教えるアフターコロナの職場環境とは

6月12日と13日の2日間、環境の整備や従業員のエクスペリエンスの向上をテーマに、「TECH+フォーラム 働きがい改革 2024 Jun. シナジー創出のカギとなる従業員エクスペリエンスの向上」が開催された。12日には、東京大学大学院 経済学研究科 准教授 稲水伸行氏が「個々に最適化した職場環境構築のすゝめ」と題し、講演を行った。

職場組織の総合科学と言える「オフィス学」　

同氏はまず、組織の在り方、働き方がコロナ禍を経て変化している点について触れた。

コロナ禍前は、1つの会社にフルタイムで、同じオフィスに勤務することが当たり前だったが、同氏はコロナ禍を経て人材の流動化やプロジェクト的な組織が増え、同時に複数のプロジェクトに所属して働くことが当たり前になってきていると指摘。また、副業のようなかたちで企業を超えて働くことも起きているとした。

このような中で稲水氏は、さまざまな企業と「オフィス学」を研究しているという。同氏はオフィス学を次のように説明した。

「ネットワーク型組織というかたちで、大きく働き方、組織の在り方が変わってきています。そんな中では、オフィスデザインに限らず、HRM（Human Resource Management）という人的資源管理の制度設計をどうするのか、コミュニケーションを円滑にやっていくためのICTのデザインをどうするのかといった制度設計が重要になってきます。その上で、実際に働いている一人一人がどういったモチベーションで働いているのか、メンバーを束ねるリーダーがどういうリーダーシップを取れば良いのか、さらには会社全体としてどういう文化や風土を持っていると良いのか、そういうところまで広げて見ていこうというのがオフィス学です。職場組織の総合科学とも言えるようなかたちでオフィス学を捉えています」（稲水氏）

• 職場組織の総合科学としてのオフィス学

こういった制度設計や実際の働き方がうまくフィットすることで、パフォーマンス、イノベーション、クリエイティビティにつながるという。

ハイブリッドワークのジレンマ　

また最近は、「Activity-Based Working」（ABW)と呼ばれるオフィス形態が注目されている。