CloudBold Softwareはこのたび、BroadcomによるVMwareの買収に対する顧客の反応を調べたアンケート調査結果を公表した。この調査は、VMwareソリューションの導入に対する意思決定を行うディレクターレベル以上のIT担当者300名を対象に行われたもの。回答者の99%がBroadcomによる買収の影響を懸念しており、特にサポートの品質の低下や永続ライセンスの廃止、大幅な値上げなどに対して不安を感じていることが明らかになった。
回答者の73%が値上げにより価格が2倍以上になると予想
調査結果では、回答者の30%がBroadcom によるVMwareの買収について「極めて懸念している」、46%が「非常に懸念している」と答えている。「やや懸念している」(15%)、「やや心配」(8%)まで含めると全体の99%となり、圧倒的多数が買収を好意的に受け止めていないことがわかる。自社のIT戦略への影響については、11%が「極めて破壊的」、35%が「非常に破壊的」、31%が「中程度に破壊的」している。
懸念の内容については、ブロードコムの計画が不確実であることや、サポートの品質が低下する可能性があること、パートナー関係を継続できるかどうか、サブスクリプション ライセンスへの強制的な移行、大幅な値上げなどが挙げられている。特にVMwareの値上げについては、回答者の73%が2倍以上になると予想している。301~500%と予想する人も12%に上った。
多くの顧客がVMwareを使い続ける
注目すべき点は、懸念が広がっているにもかかわらず、多くの顧客が依然としてVMwareを使い続ける決定を下していることだろう。回答者のうちの40%はVMwareソリューションを使い続け、43%はいくつかのVMwareソリューションを残しつつ他のソリューションに移行すると答えている。
その他のオプションとしては、パブリッククラウドへの移行や、別のハイパーバイザーソリューションへの移行が多数を占めた。多くの企業は、複数のオプションを組み合わせた多面的なアプローチによって、ロックインのリスクの回避を検討しているようだ。
VMwareの買収に対して自組織がいつ決定を下すかという質問に対しては、すでに決定済みと答えた回答者はわずか5%で、大半が3か月以上先だと回答している。13カ月以上先だという回答も30%を超えており、長期に渡って混乱が残る可能性がある。
Broadcomは、VMwareの買収後の計画について方針を表明しているが、依然として不透明な部分も多く、顧客の不安が払拭されているとは言えない。CloudBoltの調査レポートでは、その不安が明確な数字として現れている。