NTTが開発を進めるIOWN、省エネデータセンターと共に実現する価値とは？

NTTコミュニケーションズ（以下、NTT Com）は5月24日、増加するデータセンターへの需要に対応し持続可能な社会の実現に寄与するインフラについて、同社グループのソリューションを交えながらメディア向けに紹介した。

高まり続けるITインフラ、データセンターへの需要

クラウドの利用拡大やAIの高性能化、特に最近は生成AIの一般化などを背景として、通信トラフィックおよびデータトラフィックは増加している。今後についても、通信のシームレス化やAIなどによる自律型通信の増加が予想される。これに伴い、データセンター間の通信量も増大している。

また、昨今はAIへの投資額も増加しており、NTT Comは生成AIの利用がデータトラフィックの急速な増加をけん引すると予想している。これに耐え得る通信や処理が可能な基盤の整備が急務となっているそうだ。

ネットワークの需要が高まっている

データセンターにおいては、電力消費についても頭の痛い課題だ。AIを中心にCPUおよびGPUの利用が増加し、データセンターにおける消費電力もこれに比例して増加している。CPU／GPUそのものの省電力化はもちろんのこと、データセンター内の冷却や電源システムについても消費電力量を改善する余地がある。

一方で、市場はESG（Environment：環境、Social：社会、Governance：ガバナンスの頭文字を取ったもの）への対応も求めている。特に機関投資家は投資の判断にESGへの取り組みを重視するようになっており、企業はESGへの対応も迫られる。対応が後手になれば、企業価値や市場優位性を失う可能性すらあるという。