greedenは5月23日、自社でエンジニアを抱える役職者を対象に実施した「日本のエンジニア不足問題」に関する調査の結果を発表した。企業の役職者の約9割が自社の「エンジニア不足」を実感し、8割が「オフショア開発」を検討した経験があることが明らかになった。

  • 左：エンジニア不足を感じているか？／右：エンジニア不足を解消するために行った対策は？（出典：greeden）

    左:エンジニア不足を感じているか？／右:エンジニア不足を解消するために行った対策は？(出典:greeden)

同レポートは4月19日〜4月20日、自社でエンジニアを抱えている企業の役職者1023人を対象にgreeden実施した、「エンジニア不足問題」に関する調査結果に基づくもの。

エンジニアチームは「20人以上」が3割以上

会社のエンジニアチームの人数を尋ねると、「5人未満」(12.6%)、「5人～10人」(29.5%)、「11人～20人」(23.6%)、「それ以上」(34.3%)と、20人以上のリソースを割いているという企業が3割以上であることが明らかになった。

また、現在感じている技術的な課題について質問すると、「新技術の習得が追い付かない」(57.4%)が最多となり、次いで「システムのスケーリング問題」(43.6%)と続いた。

  • 現在感じている技術的な課題は？（出典：greeden）

    現在感じている技術的な課題は？(出典:greeden)

エンジニア不足を感じているかと聞くと、9割以上が「はい」(93.4%)と回答。エンジニア不足を解消するために行った対策は、「新卒・中途採用の強化」(61.2%)が最多、次いで「社内研修・スキルアップ支援(59.8%)」であった。

8割以上がオフショア開発を検討

オフショア開発についてどの程度理解しているか質問すると、「とても理解している」(27.4%)、「やや理解している」(48.4%)、「あまり理解していない」(16.7%)、「まったく理解していない」(7.5%)という回答結果となった。

過去にオフショア開発の利用を検討したことはあるか尋ねると、8割が「ある」(80.9%)と回答した。検討した主な目的については「コスト削減」(64.4%)が最多となり、次いで「エンジニアの人数不足」(58.1%)、「高い技術力への期待」(38.8%)と続いた。

  • 左：過去にオフショア開発の利用を検討したことは？／右：検討した主な目的は？（出典：greeden）

    左:過去にオフショア開発の利用を検討したことは？／右:検討した主な目的は？(出典:greeden)

オフショア開発に関して懸念があるか質問したところ、「とてもある」(31.9%)、「ややある」(59.2%)、「あまりない」(8.0%)、「まったくない」(0.9%)という結果となり、懸念される点を聞くと「品質の安定性」(64.5%)が最も多く、次いで「言語や文化の違いによるコミュニケーション問題」(46.4%)、「情報セキュリティのリスク」(43.8%)と続いた。

今後、トップエンジニアのスキルが利用できるオフショア開発を利用したいと思うか尋ねると、約8割が「はい」(79.7%)と回答した。