急拡大するデータセンタービジネス 「水冷100％」や「プレハブ型」など先進事例を紹介

世界中で生成AI(人工知能)の開発競争が激化する中、巨大テック企業を中心にデータセンタービジネスは急拡大している。

例えば、米Amazon Web Services(AWS)は2027年までに日本で2兆2600億円を投資することを表明しており、米マイクロソフトは2024年1～3月までに2兆円以上を投じ、英国やドイツ、日本を含むアジアなど各地でAIに計算能力を供給するデータセンターを増設する。

• 米マイクロソフトのデータセンター 出典:Microsoft

国内企業もAIインフラの構築を加速させており、ソフトバンクは2025年までに1500億円を投じ、高性能半導体を搭載したインフラを整備すると表明している。生成AIの基盤となる大規模言語モデル(LLM)の開発を加速させる方針だ。

一方、データセンターの拡大を進めるうえで、脱炭素や気候変動抑制などに取り組む必要もある。膨大な計算が伴う生成AIの運用は電力消費も大きい。国際エネルギー機関(IEA)の調査によると、生成AIの利用拡大により、データセンターの2026年の世界電力消費量は2022年比で最大2.3倍に拡大するという。

企業は、生成AI開発に伴うデータセンターの急拡大と、カーボンニュートラルをどのように両立していく必要があるのか。「既存資源を再利用すべきだ」--。そう語るのは、東京大学大学院 情報理工学系研究科の江崎浩教授だ。本稿では、4月末に開催されたJapan IT week【春】のセミナーに登壇した同氏の講演内容を紹介する。