船井総研HDはなぜ、新オフィスにZoomソリューションを全面導入したのか

中堅・中小企業のDXコンサルティングを中心に事業展開する経営コンサルティンググループ、船井総研ホールディングス。2024年4月に移転した同社の新オフィスでは、あらゆるところにZoomのソリューションを導入しているという。

船井総研ホールディングスはなぜ、Zoomソリューションの全面導入を決めたのか。その結果、何が得られたのか。

4月12日に開催された「Zoom Experience Day Spring」に、船井総研ホールディングスグループIT推進部(兼)コーポレートストラテジー部シニアマネージャー石田朝希氏、船井総合研究所 DX支援本部 DXエンジニアリング部ディレクター神徳あや氏が登壇。同社におけるZoomソリューション導入の背景と活用の実態について語った。

Zoomソリューションをフル活用した新オフィス

船井総研ホールディングスは今年4月、本社オフィスを丸の内から東京ミッドタウン八重洲（東京都中央区）に移転した。新オフィスでは、Zoomのテクノロジーをフル活用したという。

例えば、全ての会議室に常設タイプのビデオ会議システム「Zoom Rooms」を設置した。同システムは、会議室に個人のPCを持ち込まなくてもオンライン会議に参加できるようになるというもの。同社はこのZoom Roomsを活用し、入社式や新入社員研修なども行っている。

さらに固定電話は全てクラウド型電話サービス「Zoom Phone」に切り替えを完了しており、会議室の予約にはZoom WorkspaceのReservation機能を使うという徹底ぶりだ。もちろん、Web会議ツール「Zoom Meetings」やウェビナーツール「Zoom Webinars」も導入しており、常時接続によるリモートオフィス、研究会、社員表彰式、経営方針発表会など、あらゆる場面で活用しているという。

「当社では約1,000人がZoomの有料ライセンスを持っており、Web会議を年間約20万本、ウェビナーは3,000本以上行っています。この規模の会社にしては、かなりZoomを使用しているのではないかと思います」(石田氏)

船井総研ホールディングスグループIT推進部(兼)コーポレートストラテジー部シニアマネージャー石田朝希氏

新オフィスには、その他にも大小さまざまなZoomソリューションが導入されている。

Zoom Workspaceを導入した個別ミーティングブースもその一つだ。全53室のブースは防音になっており、高速のZoom専用ネットワーク回線を用意。ブース内はソファ席なので、長時間のミーティングでも快適に過ごせるという。

また、同社内には来客用の会議室やセミナー用の部屋、採用イベント用の部屋などがあるが、以前は部屋ごとに別々のシステムを入れていたため、連携できずトラブルが頻発していた。現在はZoomソリューションで統一したことでそうしたトラブルがなくなり、Web会議やイベントのスムーズな運営が可能になったとのことだ。

加えて、石田氏が「感動した」と話すのがZoomの文字起こし機能である。顧客との打ち合わせ内容を議事録として納品したり、オウンドメディアの動画インタビューの内容を字幕化したりといった作業が文字起こし機能により大幅に効率化された。もともとは若手コンサルタントが担当していた業務だったが、現在は浮いた時間を別の業務にあてられるようになったという。