産業分野での活用が進むUnity、日本国内における事例を紹介

ユニティ・テクノロジーズ・ジャパンは3月29日、オンラインで産業分野における最新技術を含むビジネスに関する説明会を開催した。

ゲームテクノロジーをデジタルツインに応用するUnity

Unity Technologiesはデンマーク・コペンハーゲンで2004年に創業し、もともとはゲームのアプリケーションを提供するゲーム開発会社としてスタート。ゲーム開発の環境そのものを提供するため、2005年にゲームエンジン「Unity」の初版を提供開始しており、2011年には日本人を設立、2012年に米サンフランシスコに本社を移転し、2020年にニューヨーク証券取引所に上場した。

ゲーム分野のみならず、産業分野に貢献する活動をしている。統合開発環境「Unity」は多くのユーザーに利用されており、ゲームエンジンの存在が大きい。ユニティ・テクノロジーズ・ジャパン代表取締役松本靖麿氏は「ゲームを出自とする企業だが、5～6年前からゲームのテクノロジーを使い、産業分野に貢献する活動を行っており、急成長している」と述べた。

同社の主力製品である「Unity」はリアルタイム3Dコンテンツを開発できる統合開発環境を提供し、これはゲームを簡単に作るための支援ツールであり、ゲームを開発する際に必要となるさまざまな機能を備えているという。

「Unity」の概要

ゲームを開発するためには(1)ファイル・メモリ・タスク管理、GPU描画、入出力デバイス、(2)BGM、入力操作、レンダリング、マルチユーザー、当たり判定、物理演算、(3)空間描画、効果音、条件分岐、UI操作、キャラクター操作、NPC(ノンプレイヤーキャラクター)と、手順がさまざまある。同社では(2)の領域に関して、あらかじめ機能を具備した形でサービスを提供している。

「Unity」の適用領域

松本氏は「ゲームを開発するための基本機能を用意しており、物体の陰影や手から砂がこぼれ落ちていくなど、細かい描写をプログラミングすると長い時間がかかるが、Unityではそのよう描写のチェックボックスにチェックを入れれば、すぐに実現できる。これにより、簡単にゲームが作れるとともにプログラミングができる」と、Unityのメリットを説く。

こうした機能を持っていることから、産業分野においても設計データを取り込み、VRの環境構築などをノーコード/ローコードで実現できる。また、Windows/Mac/Linux、iOS/Android、VR(仮想現実)/AR(拡張現実)/MR(複合現実)デバイス、PlayStationなど家庭用ゲーム機、メタバースをはじめ、マルチデバイス・プラットフォームに対応し、何かしらのアプリケーションを作成した際に、さまざまなデバイスに対応する必要があるため、この点は重要だという。

そして、産業分野への応用として松本氏は「建築・建設やインフラ(鉄道・道路・電気・通信)、製造、自動車、小売などが挙げられる。デジタルツインや高度な自動化の可視化などの利用方法が急激に増加している。ここ2年程でゲームテクノロジーを、実際のデジタルツインに活用していく取り組みは需要が高まっている」と強調した。