【無料ウェビナー】Mirakl、国内BtoC‐EC市場の最新トレンドと展望を解説 経産省のEC市場調査を長年担当した本谷氏が登壇

Miraklは1月25日、国内BtoC EC市場の最新トレンドと展望をテーマにした無料のオンラインセミナーを開催する。経産省のEC市場レポートの元担当調査責任者が登壇し、日本のEC市場の真の姿と今後の展望を紹介する。

Miraklは1月25日、無料ウェビナー「国内BtoC EC市場の最新トレンドと展望」を開催する。経済産業省のEC市場調査レポートを2014年から7年連続で担当した経歴を持つ、デジタルコマース総合研究所の本谷知彦氏が登壇する。

経産省のEC市場レポートを深掘りする形で、同レポートには未記載のデータを紹介し、より正確に国内のEC市場の実態を解説する「国内EC市場の分解」をはじめ、Amazon、楽天のGMVの経年推移とカテゴリーごとの推計値を説明し、勝ち続けている要因とそこから見えてくるヒントを説明する「Amazon・楽天 vs DtoC の構図の実態」。特にオムニチャネルを論点に、コロナ前後での消費行動の変化を説明する「消費行動の変化」、再配達率、物流個数、積載率などのデータをもとに物流問題を多面的に深掘りする「物流問題の処方箋」などのコンテンツを設け、それらを踏まえてEC市場で生き残るポイントについて説明する。

経済産業省は2023年8月に「令和4年度 電子商取引に関する市場調査 報告書」をリリースし、2022年の日本国内における物販系分野の BtoC-EC市場規模は14兆円弱、EC化率で9.13％（ 0.35ポイント増）に達したと発表した。順調に成長を続ける国内BtoC-EC市場ではあるが、その成長スピードは段々と緩やかなものとなってきている。

こうした状況を受け、Miraklは、各EC事業者は競合他社との差別化を図る新たな成長戦略が必要となってきているとし、同レポートには掲載されていない、より深みのある考察データを多数用いたウェビナーを開催。日本のEC市場の真の姿と今後の展望を解説する。

本無料ウェビナーへの申し込みは、Mirakl公式サイト内の専用ページにて受け付けており、国内BtoC EC市場の最新トレンドに関心のある人、DXを軸としたCX向上に興味のある人、EC運営に何かしらの課題を感じている人などに参加を呼びかている。

■無料ウェビナー「国内BtoC EC市場の最新トレンドと展望」の詳細はこちら

https://info.mirakl.com/jp-2024-0125-webinar