大企業と中堅企業の4割で「若手人材の離職率が高い」- HR総研が調査

ProFutureの研究機関であるHR総研は12月27日、企業の人事責任者・担当者を対象に実施した「若手人材の離職防止に関する調査」の結果を発表した。

大企業と中堅企業の4割で「若手人材の離職率が高い」と認識

このレポートは、HR総研が2023年10月25～11月1日、企業の人事責任者・担当者を対象に実施した「若手人材の離職防止」に関するWebアンケートの結果に基づく。

若手人材の離職について「高い」と感じる人事は4割近く

自社の若手人材の離職についてどのように認識しているか尋ねると、「高い／やや高い」は35％と4割近くに上っている一方で、「低い／やや低い」は27％と3割近く、若手人材の離職率が高いと感じる企業の方が多い状況となっている。

若手人材の離職率に対する課題感について企業規模別に見ると、「課題感がある派」の割合が大企業では63％、中堅企業では81％にも上っている一方で、中小企業では「課題感がある派」は46％と半数を下回っており、大・中堅企業よりは割合が低い。

若手人材の離職率に対する課題感、中堅企業で8割

若手の離職率の課題は「次世代リーダー育成の停滞」

課題感がある企業にその内容を尋ねると、「次世代リーダー育成の停滞」が最多で71％、次いで「採用・教育コストの損失」が64％、「既存社員の負担の増加」が61％など。若手人材の離職の要因をみると、「待遇（給与・福利厚生）」が最多で41％、次いで「上司との人間関係」が31％、「業務内容のミスマッチ」が29％などとなった。

離職の要因として上司や同僚との人間関係が上位に挙がる中、若手人材の離職防止策として最も多いのは「社内コミュニケーションの活性化」で46％と半数近い。次いで「待遇改善」が34％、「職場環境の向上」が32％などとなっている。この他、育成制度や評価制度の強化・見直しや、上司と部下の対話機会にもなる「1on1の実施」などが上位に挙がっている。