12月13日~15日にかけて開催された「SEMICON Japan 2023」にて、半導体製造装置業界を担当する国内トップ証券アナリスト4名による「2024年からの市場成長のドライバとリスク要因」と題するパネル討論が行われた。
2024年に予測される半導体製造装置市場の新たな成長局面の特色や考えられるリスク要因などを踏まえ、2024年以降の装置市場の成長再開が議論されたものとなった。 パネリストは、ジェフリーズ証券調査部マネージングディレクターの中名生正弘氏、東海東京調査センター グローバルテクノロジー調査室長 チーフアナリストの石野雅彦氏、UBS証券 調査本部 共同本部長 Managing Directorの安井健二氏、三菱UFJモルガン・スタンレー証券インベストメントリサーチ部シニアアナリストの長谷川 義人氏の4名で、司会は、OMDIAのシニアコンサルティングディレクターである南川明氏が担当した。
以下に各アナリストが説明した半導体製造装置市場の2023年と2024年の前年比成長予測を一覧表として示した。
4名のアナリストたちの予測をまとめると、2023年は前年比6~9.7%増と1桁台の成長を予測。また2024年はジェフェリ-ズ証券の予測を除くとSEMIを含め2桁台の成長を予測しており、おおむね好調という見通しを示している。ちなみにSEMIの最新予測では、2024年の半導体製造装置市場は前年比4%増、2025年は同18%増と予測している。
各証券会社の見立てとしては、ジェフェリーズ証券では、中国勢の爆投資が2025年にはいったん息切れするとみている。また、東海東京調査センターでは、AIパソコンやAIスマートフォンの登場が成長ドライバーになるとみているが、米韓のメモリ大手各社がどの程度、需要にこたえられるかにかかっているとしている。三菱UFJモルガン・スタンレーでは、生成AIの社会実装が成長ドライバーになるが、成熟デバイスの供給過剰が足を引っ張りかねないとの見方を披露。そしてUBS証券は、高単価のAI向けHBMへの投資や中国企業の継続投資が成長の要因だが、生成AIがどの程度伸びるかは正直わからないとしていた。