シスコシステムズはこのほど、ワークスペースに関する調査結果を発表した。同調査により、アジア太平洋地域では、社員の大半が少なくとも週に数日はオフィス勤務の再開を希望している一方、半数以上の社員は自社のオフィスがその役割を果たせなくなっていると感じていることがわかった。

オフィスが社員のニーズに適合していない

アジア太平洋地域では半数以上（64％）の社員が、自社のオフィスが目的に十分に適合しておらず、ベストな仕事をできる環境にないと考えていることが明らかになった。

81％の社員は、オフィスのレイアウトや座席配置がコラボレーションやブレインストーミングの目的に合っていないと感じているという。コラボレーションがますます重視される中、調査対象企業の86％が現在もオフィスの少なくとも半分を個人用のワークスペースとして割り当てているという。

オフィスが新たな働き方に対応できていない

同調査では、ワークスペースが新たな働き方に対応できていないことも判明した。社員は個人のワークステーション（60％）、大会議室（66％）、小会議室（72％）がオフィス内の生産性向上の観点から効果的ではない、または一定程度しか貢献できていないと感じていると回答している。

シスコは、テクノロジー基盤や統合も検討が必要な領域と指摘している。会議室がオフィス内の生産性向上の観点から効果的ではないと感じている社員は、その理由として、音声・動画エンドポイント端末が不十分（52％）、オーディオビジュアルの使用感が悪い（46％）、インクルーシブな音声・動画エンドポイント端末がない（41％）、リモートとオフィスの社員で会議体験が一致しない（45％）などを挙げている。組織において、動画・音声機能を備える会議室は平均で52％にとどまっているという。

同調査は、9,200名の正社員と1,650社の企業を対象とした二重盲検調査に基づくもの。オーストラリア、香港、インド、フィリピン、台湾、タイ、韓国のアジア太平洋地域の7市場から回答を得た。