日経新聞ら、将来世代と対話し社会のウェルビーイングを推進する「FR」活動を開始

日本経済新聞社は12月14日、同社と電通が主宰する「Well-being Initiative」が、社会のウェルビーイングの推進を目的に、将来世代と対話する「FR（Future Generations Relations）」活動を同日より開始したことを発表した。15社が参画し、各社テーマを掲げ活動する。

日本経済新聞朝刊に12月14日に掲載された「FR」について発表する広告

「Well-being Initiative」は参画企業で連携し、株主・社員・顧客・取引先・地域住民などに、未来を担う「将来世代」を加え、継続的に対話をしていく「FR」活動を展開する。12月14日朝、参画企業各社の経営層が参加するミーティングをホテルニューオータニにて開催し、ウェルビーイングの最新動向を踏まえ、将来に向けたビジョンの共有を行ったほか、同日の日本経済新聞朝刊の広告にて「FR」について発表した。

新聞広告のデザイン面では、各社の「FR活動」を可視化して社内外へ知らせていくためのアイコンを開発。ひとつひとつのアイコンは、各社の未来世代との対話を表現すると同時に、それらが同じ円卓に集まった様子も表現しているという。

なお、参画企業15社の対話テーマは、アサヒ飲料が100年先のワクワクと笑顔、EY Japanがこれからの「良い社会」、NECソリューションイノベータがテクノロジーで叶えたい未来、サンフロンティアが人が集い、心通わせる街づくり、住友生命がバイタリティある生き方、第一生命グループが幸せのための「あんしん」と「たくわえ」、東宝が感動の届け方、TOPPANホールディングスが想いの伝え方、パーソルホールディングスがはたらくがワクワクする未来、富士通がテクノロジーで創る私たちの幸せ、ポーラ・オルビスホールディングスがこれからの“美”、丸井グループがすべての人が幸せを感じられる社会、三井住友トラストホールディングスがお金のひみつ、森永乳業が食と健康でつくるかがやく“笑顔”。