NTTドコモ モバイル社会研究所は11月20日、テレワークのメリットとデメリットに関する調査結果を発表した。これによると、テレワークのメリットとして「通勤時間を有効活用」が約5割で2022年と比べて約3ポイント増した半面、業務面でのデメリットは「仕事と仕事以外の切り分けが難しい」が約4割を占め、同6ポイント増加した。
同調査は同社が2023年2月に全国の15歳以上79歳以下の男女を対象としてWebにより実施したものであり、有効回答者数は6151人。
テレワークを行っている人にそのメリットを尋ねると、「通勤時間を有効活用できるようになった」が52.0%と最多であり、2022年の調査から3.2ポイント増加した。2位は「家族との時間が増えた」の28.4%で同5.0ポイント増、3位は「上司や同僚に直接会わなくてよい」の25.5%で同3.6ポイント増だった。「メリットは特にない」という回答者は22.6%で、同3.6ポイント減少した。
「通勤時間を有効活用できるようになった」という回答の比率を職業別に見たところ、事務系・技術系従事者(いわゆるオフィスワーカー)では約6割、役員・管理職・自由業とパート・アルバイトではそれぞれ約5割だった。
テレワークの業務面でのデメリットを聞くと、「仕事と仕事以外の切り分けが難しい」が36.8%と最多であり、2022年と比べて6.0ポイント増加した。「他の人が何をしているのかわからない」が32.4%で続き、同6.9ポイントの増加だった。3位は「業務遂行にあたって対面でないので相談しにくい」の26.6%であり、同4.1ポイント増加している。
「業務面でのデメリットは特にない」という回答は23.4%で、同6.2ポイント減少した。
「仕事と仕事以外の切り分けが難しい」という回答の比率を職業別に見たところ、役員・管理職・自由業では39.4%で、以下、商工・自営業(39.3%)、事務系・技術系従事者(38.6%)が続く。
コロナ禍(新型コロナウィルス感染症(COVID-19)の感染拡大)の影響で多くの企業がテレワークを導入し、テレワークが浸透するにつれてそれぞれのメリット/デメリット共に増えている傾向が見られたと、同社は分析している。