ガートナー ジャパンは11月3日~15日、年次カンファレンス「Gartner IT Symposium/Xpo 2023」を開催した。今年は「可能性を解き放て」をテーマに、「将来の方向性」「成功に向けた戦略」「重要な実行策」の3つのトラックが用意された。

本稿ではその中から、ENEOSホールディングス ENEOS 取締役 副社長執行役員 CDOの椎名秀樹氏のゲスト基調講演の内容をレポートする。

  • ENEOSホールディングス ENEOS 取締役 副社長執行役員 CDOの椎名秀樹氏

エネルギートランジションを目指し、変革の真っただ中

ENEOSは2040年に向けたグループ長期ビジョンとして「ENEOSグループは、『エネルギー・素材の安定供給』と『カーボンニュートラル社会の実現』との両立に向け挑戦します。」を掲げている。従来の石油精製販売を中心とした事業展開から、再生エネルギーや水素エネルギー事業、素材事業、電力アグリゲーションをはじめとする生活プラットフォームの新規構築などへのエネルギートランジションを目指しており、椎名氏は「変革の真っただ中にある」と説明する。

2023~2025年度は第3次中期計画にあたり、安定的なキャッシュフローの創出による収益の礎の確立と、そこで生まれたキャッシュを再配分し、エネルギートランジションの実現に向けた取り組みを加速させるフェーズにある。この2つを下支えする経営基盤強化の1つが、デジタル戦略という位置付けだ。

3つのDXを進める、4つの原動力

椎名氏はデジタル戦略の全体像を構成するものとして、3つのDX(事業変革)を説明した。それらは、基盤事業の徹底的な最適化を目指す「ENEOS-DX Core」、成長事業の創出と収益拡大を目指す「ENEOS-DX Next」、エネルギートランジション実現を加速する「カーボンニュートラルに向けたDX」である。さらにそれらを推進するための4つの原動力が「デジタル人材育成」「データ活用」「ITガバナンス」「共創機会」だ。

4つの原動力の中で、同社が「最も重要だと考えている」(椎名氏)のが、デジタル人材育成だ。ENEOSでは2020年度からDXの全社的取り組みを開始したが、同氏は「2021年度末まで成功事例がほとんどなかった」と明かす。そこで全社員にアンケートを実施するなどし、いくつかの課題を抽出。2022年度下期からさまざまな対策を行い、「顕著なDXの成功事例をつくることに集中している」(椎名氏)ところだという。

例えば、DX推進の体制は2021年度まではベンダーに依存した、成果につながらない不十分なプロジェクト体制だったり、実行スキルが不足していたりという課題があった。そこで目指す姿として「自立型のDX推進体制」を挙げ、そこにたどり着くための移行期にはDX重点テーマへのリソースの集中配置をし、ベンダーをマネジメントして、実行スキルを育成できるようにする取り組みに注力するといったものだ。

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